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秋田の上小阿仁村って、そんなに恐ろしい所なんですか?
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秋田県上小阿仁村出身の方か、在住の方は居ませんか?
いらっしゃったら、村の実態をお聞かせ下さい。
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清水さん、辻よしなり氏に 声やら雰囲気が 似てると思いました。
辻さんに似てると思うのは、私だけか分からないですが、
清水さんの声は、毎回 良いなぁ〜と思います!!
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いずれ気付くだろな終わったら後の祭り。
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王ちゃんも泣いてます、平和を祈ります。
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ほぼ大坂の陣、大阪城決戦!
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ネットでは twitter と youtube しか見ていない。メタこいた facebook は止めた。
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ノミの心臓
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最後は核爆弾で
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岸防衛大臣は素晴らしい。体調を整えて頑張ってください。総理、官房長官、外務大臣がどうしようもないので。
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実はゼレンスキーはウクライナの橋下徹?時が経つにつれてゼレンスキーはドワルスキーになったりして。
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ロシアどうなつてるの?
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百田さんは日本が嫌いなんですね
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おまえら少数派だよ?通常の国民からしたら笑われてんだぞ❗気付け‼
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>>962
少数派が多数派を征圧しかねないのが昨今のネット社会。
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「梅毒」が急増 “誰もがかかりうる病気”に…症状がすぐに消えるため「治った」と勘違いして悪化も【広島発】
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こちらは、15世紀にヨーロッパで描かれた、ある病気の治療の様子。
その病気は「梅毒」。
「昔の病気」というイメージだが、戦後、日本で激減していた梅毒が今、私たちの周りに広がっていて「誰もがかかりうる病気」になっている。
全国的に患者数が急増していて、2021年は、広島市で過去最多となった。
急増の背景と、その対処法とは。
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全国的に増え続けている「梅毒患者」。
広島市でも例外ではなく、2021年の感染者は105人と過去最多となった4年前と並び、前の年の1.5倍と急増している。
性行為によって感染する“梅毒”の症状
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梅毒は「梅毒トレポネーマ」という病原菌が原因の感染症で、主に性行為によって感染する。
硬い「しこり」や「ただれ」といった症状が出る。
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早期に発見すれば、「ペニシリン」などの薬物治療で完治するが、発見や治療が遅れたり、治療せずに放置すると…
いぐち腎泌尿器クリニック・井口裕樹院長:
最終的には神経にいった場合には、やっぱり認知機能の低下であるとか、人格の崩壊が起こるとも言われています。やはり放置すると、最終的には命を脅かすかもしれません
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感染者数の増加は、海外からの観光客増加と関係?
感染者数は、海外からの観光客の伸びに関係しているのではないかという指摘もある。
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広島市を訪れた外国人観光客は、2012年からコロナ前の2019年まで、8年連続で過去最多を更新。
梅毒の感染者数は、時期が少し遅れる形で、2015年から急増している。
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いぐち腎泌尿器クリニック・井口裕樹院長:
諸外国は、日本よりも人口当たりの梅毒の患者が10倍以上の所も多くあります。外国人の入国者、特に外国人の観光客の方、そういった方々は性風俗のサービスを利用される場合もあるかと思うんですが、そこからさらに日本人にも感染が広がっていったとも考えられます
今は、コロナ禍で外国人観光客数は激減しているが、「梅毒」は日本に根付いてしまった。
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いぐち腎泌尿器クリニック・井口裕樹院長:
(日本では医師も)長いこと梅毒を診てなかったので、忘れてるんですね。しかも、病気が非常に多彩な症状を呈するために、きちんと診断できていなかったというのも一因かもしれません
医師も診療の経験がなく、見逃してしまうこともあるなど、適切な治療に結びつかないことが多いという。
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いぐち腎泌尿器クリニック・井口裕樹院長:
しこりが、だんだんただれてくる。このただれは何も(治療)しなくても、1、2カ月すると自然によくなります
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症状がすぐに消える「潜伏期」があるため、「治った」と勘違いすることで悪化。
気付かないまま、人に感染させてしまう。
海外から持ち込まれ、性の多様化などもあり日本で急増した「梅毒」。
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いぐち腎泌尿器クリニック・井口裕樹院長:
今、すでに一般の方同士、つまり通常のパートナー間での感染も増えてきております。誰でも普通にかかり得る病気になってきていると思います
井口医師によると、2022年の患者数は、過去最多に並んだ2021年を上回るのではないかという。
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実際、市のまとめでは、2022年になって2月20日時点で既に29件の患者数が報告されている。ちなみに、2021年の同じ時期は3件だった。
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早期発見と、治療を適切に受ければ「治る病気」。
不安がある人は、まず検査を受けること。
検査や治療は自分のためだけではなく、パートナーや家族のため。
そう考えていくことが大切なのではないだろうか。
(テレビ新広島)
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NATO第5条とは何か? ロシアのウクライナ侵攻にはどう適用されるのか?
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ワシントン(CNN) ロシアの一方的なウクライナ侵攻により、米国はどう関与すべきかという議論が活発化している。
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米政府関係者は、米軍とロシア軍との直接交戦はないと明言し、北大西洋条約機構(NATO)加盟国も「ヨーロッパでの全面戦争」につながる恐れがあるとして、ウクライナ上空の飛行禁止区域の設定要請を退けている。
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しかし、ロシア政府によるウクライナ攻撃がNATO加盟国の1つに飛び火し、条約第5条の原則に基づいた措置が取られることになれば、状況は急展開しかねない。
だが条約第5条とは何なのか? ウクライナで進行中の戦争にはどう適用されるのか?
以下、頭に入れておくべき点を挙げてみた。
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条約第5条とは何か?
第5条とは、NATO加盟国の1つに対する攻撃はNATO全体の攻撃とする、という原則だ。1949年にソビエト連邦の対抗勢力として設立されて以来、これが30カ国からなる同盟の基盤だった。
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この原則の目的は、仮想敵国によるNATO加盟国への攻撃を抑制することだ。第5条は、同盟全体の資源を動員していずれかの加盟国を保護することができる、と保証している。同盟国なしでは防御の術がない小国にとっては非常に重要だ。例えば、アイスランドは常備軍を持っていない。
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NATOの中でも米国は最大かつ最強の加盟国であるため、他の国はいずれも実質的に米国の保護下に置かれている。
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NATOのウェブサイトは、第5条についてこのように説明している。
「締約国は、欧州または北米における1国または複数の締約国に対する武力攻撃を全締約国に対する攻撃とみなすことに同意する。したがって締約国は、このような武力攻撃が行われたときには、国連憲章第51条の規定によって認められている個別的または集団的自衛権を各締約国が行使し、北大西洋地域の安全の回復および維持のために必要と認められる行動(兵力の使用を含む)を、個別的にかつ他の締約国と共同で執ることにより、その攻撃を受けた締約国を即座に援助することに同意する。
このようないかなる武力攻撃、およびその結果として講じたあらゆる措置は、直ちに(国連)安全保障理事会に報告されるものとする。かかる措置は、安全保障理事会が国際平和および安全の回復と維持に必要な措置を講じたときは、終止されるものとする」
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冷戦時代の主な懸念はソ連だった。だが近年は、東欧でのロシアの侵略行為が焦点となっている。
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これまでに第5条が発動されたことはあるのか?
第5条は過去に1度しか発動されていない。2001年9月11日、米国に対する同時多発テロの後だ。
だがNATO第5条の原則は、自国領土への攻撃以外にも拡大解釈される。これまでにもNATOは何度か集団的自衛措置を講じてきた。2012年にはシリアとトルコの国境にパトリオットミサイルを配備し、2014年にはロシアによるクリミア併合を受け、エストニア、ラトビア、リトアニア、ポーランドで兵力を強化した。
NATO同盟国も、アフガニスタンやイラク、シリアで米軍とともに戦闘に加わっている。
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第5条はロシアのウクライナ攻撃にどう適用されるのか?
ウクライナはNATO加盟国ではないため、米国はNATO加盟国が攻撃された時のように、同国を守る義務はない。
だが、ウクライナの隣国の多くはNATOに加盟している。仮にロシアの攻撃がそれらの国々の1つに及べば、第5条の発動により米国を始めとするNATO加盟国の直接関与もあり得る。
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何がNATO加盟国への攻撃とみなされるのか?
第5条の文言は、集団的行動を引き起こすのは加盟国への「武力攻撃」である、と明記している。
だが何をもって「武力攻撃」とみなすかはNATO加盟国に委ねられている。ロシアの攻撃的な姿勢から、NATOの反応を誘発することが狙いではないか、という懸念もすでに広がっている。
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例えば、先ごろバージニア州選出のマーク・ワーナー民主党上院議員は、ロシアによるウクライナへのサイバー攻撃により、当初の狙いの「地理的国境」を越えて影響が広がり、NATO加盟国にも被害が及びかねない、とワシントンポスト紙に語った。
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「ポーランドやルーマニア、バルト海諸国にまで拡大し、病院の閉鎖といった被害が起きる可能性もある。ひょっとすれば、現地には米軍もいるのだから、停電が原因で米軍のトラックが衝突事故に遭うようなことになれば第5条適用に極めて近づくことになるだろう」と、上院諜報特別委員会の委員長でもあるワーナー氏は同紙に語った。
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欧州最大の原子力発電所、ザポリージャ原子力発電所をロシアが攻撃した際にも同様の懸念が持ち上がった。地元当局は同地域の「放射能レベルに変化はない」と述べているものの、仮に放射能がNATO加盟国にまで漏洩(ろうえい)していたらどうなっていただろう?
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「それは同盟側の問題だ」と、米国防省のカービー報道官は今月初めにCNNに語った。「厳密には、NATOが第5条を発動するのは武力攻撃だと明記されていることを改めて申し上げておきたい。……しかし、それをどう解釈するかは――NATOが決定することだ」(カービー氏)
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米政府関係者は第5条についてどう発言しているか?
米国のブリンケン国務長官は、NATO第5条に対する米国と同盟国の責任をあらためて強調し、「NATO加盟国やNATO領域のいかなる場所にも攻撃があった場合、我々米国は全ての同盟国や友好国とともに行動をおこし、NATO領域を隅々まで守り切る。単純明快だ」と述べた。
米外務省幹部の発言も、「集団的な力を総動員し、NATO同盟国の領域を隅々まで守り切る」というジョー・バイデン大統領の一般教書演説の公約とほぼ変わらない。
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戦争なら「世界滅亡」、そうならないと信じるが プーチン氏
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(CNN) ロシアのプーチン大統領が地元メディアの取材に対し、もしウクライナと戦争になれば「世界滅亡的な」事態になるだろうと語った。ただしそうした事態にはならないとの見方を示している。
プーチン大統領は23日、「そのような世界滅亡的な筋書きにはならないと信じる。そこまでの事態に至らないことを願う」と話し、ウクライナ政府と親ロシア派の停戦合意が履行されれば危機は収束すると確信していると語った。
当面はこれ以上の行動は不要だとの見方も示し、「(停戦合意の)履行を真に願う。それがウクライナ地域の正常化に向けた正しい道だ」と強調した。
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しかしウクライナ東部では停戦発効後も衝突が続き、ウクライナ国家安全保障国防会議は20日の時点で300回もの停戦違反があったと伝えている。
プーチン大統領はまた、ロシアが昨年併合したクリミア半島について、「クリミアの人たちが自ら行った選択を尊重しなければならない」と述べ、クリミア半島をウクライナに返還する意図がないことを明確にした。
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ロシア国内では、ウクライナ危機の責任は米国にあるとの見方が強まっている。最新の世論調査によると、米国に対して否定的な見方をするロシア人の割合は81%に上り、ソ連崩壊以来で最悪になった。
国営メディアは、米国がロシア侵略を狙っていると伝えている。
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そうだったのかー!
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>>1-8
,,.r'' ゛~~` ''ッ,, サルでも立てねーぞ ) )
、 ゛ ,,,,,,,,,,,,,,,,,,,,, ヾ. こんなスレ ,.、 / /
ミ ミ゛,へ.__, ,_ノヽ i. .| |l l ,´
ミ ミ, ( ・) {・フ 〉 ミ. _-、i::| |ニニii '
、,,,,ツi: ミ,`~´ ヽ~〈 .ミ /,‐ヽヽ`、||
、シ`` i: ,ゞ 'n.inヽ. .ミ ( .〉〉/
シ // ミ` l.l ヽ"、 / ノ
ミ/ シ 彡 ,=こ二=.{ ミ,, ,r'´ ,,、'゛
ミi. / / ' ! w、`~^' vwv '、 ミ 〃 .ミ
.ミ / i: / `^^ \ ." 〃 ミ
.ミ.:/ / / i: v ! ,, \ 、 〃 ミ
:i; .i: w !! ミ!: ミ \\( ⌒ヽ
:i; / i: !! .ミ キ , ⌒`、_ ) )
:il .i: ! w! ミ .:i. (_ ( _,ノ ) ,
:il ! i: ! ,〃゛ キ ゞ、 __, ノ ,
.:il ! /~~````` " '''' = ‐- 、ミ _,,,,_ミ, il ` ー ´
:il ´ ―  ̄ - ,,. -‐‐-、、 ヽ. ヾ、 ゞ、 ` 〃
ゝ、wx.mn.!!++ナ'~ ヾ~ヽ、 ヽ、 ,, ~^^}´
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