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バサラ日記
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ＨＡＡＲＰ（人工衛星による電磁波照射による気象改変技術）
の出現により、政治の力で台風を回避できる時代になった疑いが強いが、
それにも関わらず、今回の台風１５号。
全国で避難勧告・指示の対象は一時、約１２２万人に達している。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20110922-00000031-sph-soci
同じような現象が、先月、米国を襲ったハリケーン・アイリーン
にも確認でき、アイリーンでは7州が非常事態を宣言、ニューヨーク市を含む
沿岸部など の200万人以上に避難命令が出されている。
これは、意図的なものではないのか？
すなわち、百万人規模の国民に避難勧告を出し
非常事態を宣言するために、意図的に起こされた台風では
ないのか？ と言う疑問が出てくるのである。
米国を襲った巨大ハリケーン、アイリーンにも
今回の台風１５号にも
ＨＡＡＲＰ（人工衛星による電磁波照射による気象改変技術）
による操作の形跡と見られる資料が公開されている。
アイリーンでは台風の目にマイクロ波照射がなされている
電磁データが取得されているし、台風１５号は沖縄周辺で
二度も「（気象学の常識では）ありえないユーターン」を
見せているからだあ。こういった事はＨＡＡＲＰ（人工衛星による電磁波照射による気象改変技術）
を仮定しないと説明がつきにくい。
それでは、何故、わざわざ政治が 百万人規模の国民に避難勧告を出し
非常事態を宣言する 必要性があったのか？について考察したい。
米国での先月のハリケーン、アイリーンは
米国での軍（FEMA）のクーデターの準備だった
のではないか、と言う疑いを指摘する資料が増加している。
米国では大統領が非常事態を宣言したら、全ての公務員は
ＦＥＭＡ管轄となり、国民から預金通帳ほか資産を奪取し、
強制収容所に入れ暴動を抑止する社会システムの整備が
法的にも施設的にも進んでいる。 その準備作業として、
実際に7州で非常事態を宣言を出し 避難勧告の形態で居住権を
一時的に奪うために わざわざ台風をぶつけたのがアイリーンだった
のではないかと言う疑いである。
これはある意味、 クーデターの準備を堂々と行った事になる。
ＨＡＡＲＰ（人工衛星による電磁波照射による気象改変技術）
によって台風を回避する事が可能になっておきながら
日米とも１００万人規模の居住権を奪う非常事態宣言が出された
以上、その非常事態宣言が意図的なものであった疑いが
出てくるのは、致し方ない。これを日米とも、ほぼ同時期に行ったと言う点が、恐るべき事だ。
米国アイリーン非常事態宣言が先月。 日本台風１５号１００万人避難勧告が昨日。
これは日米同時に 「災害救助法を悪用したＦＥＭＡによるクーデター」
が起こされる可能性がある事を示唆しているのかもしれない。
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