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名大理系

51あぼーっん:あぼーっん
あぼーっん

52名大名無しさん:2017/08/16(水) 21:00:00

名古屋大学理学部の准教授、夏だ、チンコ出そうぜw!
送検されてもまだ辞めてないんだってなw

53ななし:2017/09/02(土) 16:33:19
大学の実力ランキング(トップ5大学)マスコミ資料集計
★大学入学後の実力5大学(難関試験合格者数による評価)
① 国家上級試験  東大、京大、早大、慶大、東北大
② 司法試験    中大、慶大、東大、早大、京大
③ 会計士試験   慶大、中大、早大、一橋大、明大
④ 弁理士試験   東大、京大、東工大、阪大、理大
⑤ 東京都上級   早大、中大、東大、首都大、慶大
⑥ 技術士試験  東大、京大、日大、早大、中大
★大学卒業後の実力5大学(各分野の実績数による評価)
① 社長数(上場企業)東大、慶大、早大、中大、京大
② 役員数(上場企業)慶大、早大、東大、中大、京大
③ 国会議員数    東大、早大、慶大、中大、京大
④ 国事務次官数   東大、京大、中大、早大、東北大
⑤ 裁判、検事弁護士 中大、東大、早大、京大、東北大
⑥ マスコミ経営者  東大、早大、慶大、中大、京大
⑦ ノーベル賞受賞  京大、東大、名大、東北大、東工大

55大学闘争 大衆化圧力:2023/10/14(土) 14:24:53
大学闘争は現在も起こっている。昭和の時代は大学大衆化の圧力が武力で行使されたが、
現在は巧みに間接的に行われ、大学の設計図を変えようとしている。
伝統を守るためには、純血主義、縁故、名大諸学校の関係者の優遇制度導入や同族支配や系列化が不可欠である。
現在もかたちを変えて続いている。
えらい先生も臆病なので、大学大衆化の圧力側の人間に同調してしまう。

<2040年には受験生の約4割が現在の難関校に入れるようになる>

今年も受験シーズンになった。少子化の影響で受験競争は緩和されているというが、昔は「受験地獄」といわれるほど競争は激しかった。

40年ほど前の1980年11月、受験勉強に疲弊した青年が金属バットで両親を殺害する事件が起きた。当時、大学受験の2浪目だったというから、最初(現役時)の受験は1979年春だったことになる。同年の大学入学志願者は63万7000人で、大学入学者は40万8000人。差し引き22万9000人(35.9%)が不合格になっていた。筆者は1995年春の受験生だが、この年の不合格率も同じくらいだった。

だが近年では、「本当か」と疑いたくなるほど不合格率は下がっている。大学入学者数を合格者数、大学入学志願者数から大学入学者数を引いた数を不合格者数とし、両者の推移をたどると<図1>のようになる。統計がとれる1965年からの変遷図だ。

56名大名無しさん:2023/10/20(金) 19:12:14
<2040年には受験生の約4割が現在の難関校に入れるようになる>
大学紛争(インターネット含む)は大学大衆化の圧力に過ぎず、大学を大衆化したとしても、学生どうしのコミニティがバラバラになるだけであった。人間関係も希薄になり大学を崩壊させているに過ぎない。縁故や諸学校や血縁や地縁の集まりを強化して大きくなるのは、人間性やコミニティや活気のある大学となる。

57名古屋大学名誉教授:2024/02/17(土) 11:11:30
万博に見合っただけの開発の成果をあげているか疑問。
暗い研究、暗い技術開発、暗い勉強や暗い私立学校に税金を使って国民や日本全体を苦しめているだけ。
暗い奴らがやっているから増税が目に見えている。
従来どおり国立医学部や超一流の理系に税金を使うべき。そうすると国民や日本が豊かになり万博する価値もある。

58名大名無しさん:2024/02/17(土) 14:29:19
万博は基礎研究ばかりで、豊かさや誇れるものがない。

59名大名無しさん:2024/02/17(土) 14:35:54
振り向けば韓国…日本のGDP「4位に転落」だけじゃない 実はすでに「G7で最下位」の体たらく
2024年2月16日 06時00分
 内閣府が15日に発表した2023年の名目国内総生産(GDP、季節調整済み)の速報値は、ドル換算で4兆2106億ドルとなり、ドイツに抜かれて世界3位から4位に後退した。日本の1人当たりの名目GDPは、2022年の時点ですでに先進7カ国(G7)最下位に転落している。本紙の試算では、23年は前年より240ドルほど目減りしており、経済協力開発機構(OECD)加盟国中21位だった22年よりも順位を下げる可能性がある。

60子育て世代代表常連議員:2024/02/25(日) 08:19:45
政府の予算や国の豊かさは限られている。日本は決して豊かで余裕のある国ではない。財源はかぎられている。震災やコロナで被災手当の金額で明らかである。
消費税は増税の一方である。万博やF1やカジノは夢物語である。万博、F1、カジノ、学費無償化もカタチだけ夢物語である。日本政治はタコ部屋のようなものである。政治は医療費を削って子育てやわがままや見栄に投資する。増税は間違いなく訪れ、本当の景気はよくならない。政治家は自分の主張さえ通ればよく自分の選挙のことしか考えていない。
万博に見合っただけの開発の成果をあげているか疑問。
暗い研究、暗い技術開発、暗い勉強や暗い私立学校に税金を使って国民や日本全体を苦しめているだけ。
暗い奴らがやっているから増税が目に見えている。
従来どおり国立医学部や超一流の理系に税金を使うべき。そうすると国民や日本が豊かになり万博する価値もある。

61子育て世代代表常連議員:2024/02/29(木) 21:43:31
岸田政権の「子育て支援金」「学費無償化」は、むしろ「婚姻撲滅・少子化促進」という結果をもたらす最悪の政策である
ただでさえ少ない若者の手取りは、さらに減ってしまう
支援金の「ステルス値上げ」は必至
「これでは、少子化対策という名を騙かたった増税ではないか」
2月16日に閣議決定された「異次元の少子化対策」の関連法案を受け、SNS上ではこうした大きな非難の声があがりました。


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