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日本大陸を考察・ネタスレ その153

170ホワイトベアー:2019/08/10(土) 16:21:50 HOST:157-14-225-220.tokyo.fdn.vectant.ne.jp
日米枢軸ルート 第36話

1930年代の始まりはその先を表すかのように不安定な様相を見せていた。1929年10月24日にニューヨーク市場でおきた株価の大暴落はたちどころに世界各地に伝播していき、世界恐慌と呼ばれる大不況が訪れる。

これは1920年代の世界的な平穏と繁栄を破壊することになり、世界は暗黒の時代へと戻っていった。

幸い日本は関東大震災からの復興と東京オリンピックを契機に内需主導型景気がおきており、世界恐慌の被害を最小限に押さえる事ができた。これによって、少なくない被害を受けたとは言え、他国よりも大幅な余裕が生まれた日本はその余裕を活かし、今回の世界恐慌の震源地であり同盟国であるアメリカ合衆国への全面的な支援を開始、アメリカ合衆国は許容範囲ギリギリの経済的ダメージで被害を抑える事に成功した。

しかし、自国の経済を守るために日米両国はハワイにて関税協定を締結。それまでの自由貿易政策から保護貿易政策にいち早く転換し世界各国の恐慌を悪化させてしまう。

また、保護貿易政策を取ったフーヴァー大統領はそれまで信奉していた古典派経済学に則り自由放任政策や財政均衡政策を採ろうとしたが、側近達による説得や日本からの助言、さらに副大統領であったフランクリン・ルーズベルトの説得もあって金融政策・財政政策を組み合わせた政策パッケージをもって民間経済への介入を積極的におこなっていき、アメリカ経済の立て直しを進めていった。また、外交面では欧州諸国に3年間の債務支払猶予措置を与えるフーヴァーモラトリアムを実施した。

それでも職にあぶれる人間はいたが、そう言った人々はアメリカのネオ・フロンティアである朝鮮連邦や満州連邦、極東ロシア帝国へと一旗あげるために移民として旅たっていった。

イギリスではこの恐慌に対応するために当時与党であった労働党を中心に保守党と自由党も含んだマクドナルド挙国一致内閣が誕生、失業保険の削減など緊縮財政を敷くが、イギリスの投資家達が海外に資本を投資しつづけたことから、空前の金流出を止める事ができずに1932年8月にポンドと金の兌換を停止、金本位制を一時的にではあるが放棄した。また、各自治領とともに新たにイギリス連邦を形成、連邦外に資金が流れない様に、これを母体にブロック経済政策を推進していく。

一方、イギリスの血盟であるフランスではイギリスの金本位制の放棄までは恐慌の被害を避ける事に成功していたものの、イギリスが金本位制を放棄し、ポンドの平価切下げを実施して以降、フランスでも恐慌の恐慌の進行が急速に進行、株価や卸売物価、小売物価、さらには労働時間給が下がっていき、すべての指数が恐慌の進行を示した。これに対してフランスもイギリス都同様に植民地を使いブロック経済政策を推進していく。

また、速やかに平価切下げを実施するが、これは物価が安定しないうちに行ってしまったために物価のインフレを招く事になる。

これらの国は植民地や莫大な市場を抱えていることもあって何とか立て直す見通しがたったが、ドイツやイタリア、オーストリアなど持たざる国はそうはいかなかった。

ドイツでは日米の資本が恐慌によって一斉に撤退したこともあいまってドイツ経済はは一気にどん底に突き落とされた。これによって銀行や企業が規模に関わらず次々と倒産、ドイツ中の町に大量の失業者が溢れることになり、ドイツ経済は破綻の一歩手前まで来てしまう。

こうした状況はドイツの国民達に既存の政治家への不信感を抱いていき、1930年の選挙ではアドルフ・ヒトラー(※1)率いる国家社会主義ドイツ労働者党が歴史的な大勝利を飾りドイツ帝国議会の第一党を握り、彼自身も任期を満了したエーベルトの後任として帝国宰相と言う肩書きを得る。




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