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夢想転生のらくがき帳w
篭もり部屋とも言うw とりあえず引越しなんだよ(*`Д´)ノ!!!
内容はないよwww テーマは無し! なんでも有りです!
☆みずほフィナンシャルグループ⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の合計1.11%を直接保有、
メロン財閥のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが発行株の2.88%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の合計9.8%を保有
☆新生銀行⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下のみずほフィナンシャルグループの支配下
☆あおぞら銀行⇒預金保険機構の支配下
→預金保険機構が発行株の2.88%を直接保有、
預金保険機構の傘下の整理回収機構が発行株の11.36%を保有
☆りそなホールディングス⇒キャボット家&メロン財閥&ロスチャイルド財閥大連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の合計2.38%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の合計4.97%を保有、
ロスチャイルド財閥イギリス家ジェイコブ派のゴールドマン・サックスが発行株の3.53%を保有
☆野村ホールディングス⇒メロン財閥系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の1.2%を直接保有、
メロン財閥のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが発行株の4.5%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の合計9.9%を保有
☆大和証券グループ本社⇒キャボット家系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の9.03%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の合計5.08%を保有
☆トヨタ自動車⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の3.84%を直接保有、
メロン財閥のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが発行株の2.39%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の9.54%を保有
☆日産自動車⇒ロスチャイルド財閥フランス家系
→ロスチャイルド財閥フランス家の影響下のルノーが発行株の43.4%を直接保有
☆ホンダ⇒キャボット家&メロン財閥&モルガン財閥&ロックフェラー財閥大連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の6.76%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の JPモルガン・チェースが発行株の2.36%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下のMoxleyが発行株の3.0%を保有
☆ヤマハ発動機⇒キャボット家系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の9.66%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の3.58%を保有
☆パナソニック⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の4.04%を直接保有、
メロン財閥のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが発行株の3.21%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の4.68%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の Moxleyが発行株の2.14%を保有
☆シャープ⇒日本生命系
→日本生命が発行株の4.33%を直接保有
☆ニコン⇒キャボット家&メロン財閥&モルガン財閥&ロックフェラー財閥大連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の4.85%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の7.58%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の JPモルガン・チェースが発行株の6.01%を保有
☆ソニー⇒メロン財閥系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の1.1%を直接保有、
メロン財閥のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンが発行株の4.6%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の8.4%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の Moxleyが発行株の9.0%を保有
☆キャノン⇒キャノン
→キャノン自身が自社株の55.1%を保有
☆東芝⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の5.6%を保有
☆日立製作所⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の6.29%を保有
☆日本電気⇒キャボット家&メロン財閥連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の5.47%を保有
☆安川電機(創業者は玄洋社の社員)⇒キャボット家&メロン財閥&玄洋社大連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の6.07%を保有
☆日本航空⇒キャボット家系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の2.58%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の4.41%を保有、
モルガン財閥&キャボット家連合傘下のモルガン・スタンレーが発行株の1.06%を保有
☆伊藤忠商事⇒キャボット家&メロン財閥&モルガン財閥&ロックフェラー財閥 &ロイド〜バークレイ財閥大連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の1.88%を直接保有、
キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の5.06%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の JPモルガン・チェースが発行株の2.01%を保有、
ロイド〜バークレイ財閥のバークレイズが発行株の1.58%を保有
☆丸紅⇒キャボット家&メロン財閥&モルガン財閥&ロックフェラー財閥 &ロイド〜バークレイ財閥大連合
→キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の3.77%を保有、
モルガン財閥&ロックフェラー財閥連合傘下の JPモルガン・チェースが発行株の2.19%を保有、
ロイド〜バークレイ財閥のバークレイズが発行株の1.44%を保有
☆富士通⇒キャボット家系
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の4.99%を直接保有、キャボット家&メロン財閥連合傘下の日本トラスティ・サービス信託銀行が発行株の4.47%を保有
日本を支配しているのは、キャボット家とメロン財閥家の2家であって、ロスチャイルド財閥家の影もロックフェラー財閥家の影もまったく無い。
あと、日本企業じゃなくて、アメリカ企業だけど
☆モルガン・スタンレー⇒キャボット家&モルガン財閥連合
→キャボット家のステート・ストリートが発行株の10.75%を直接保有
ロスチャイルド財閥(トタル、ロイヤル・ダッチ・シェル)とロスチャイルド財閥ジェイコブ派&ロックフェラー財閥ジェイ派連合 (ゴールドマン・サックス)、モルガン財閥&キャボット家連合 (モルガン・スタンレー、ソシエテ・ジェネラル)とベアリング財閥(BP)とジーメンス財閥(ドイツ銀行)
↓<設立出資者>
↓
↓ ロンドン国際石油取引所(ICE)
↓<親会社>
↓
↓<子会社>
NYSEユーロネクスト(NYSE Euronext)
↓<親会社>
↓
↓<子会社>
シード・アンド・カンパニー
↓<大株主>
↓
☆ヒューレット・パッカード
→シード・アンド・カンパニーが発行株の94%を保有
☆シティグループ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の87.9%を保有
●シティバンク⇒ロックフェラー財閥弟系 (ロックフェラー財閥弟&モルガン財閥&アスター財閥連合)
●トラベラーズ・グループ⇒モルガン財閥&ロスチャイルド財閥連合
☆バンク・オブ・アメリカ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の92.6%を保有
☆ボーイング
→シード・アンド・カンパニーが発行株の69.79を保有
☆JPモルガン・ チェース⇒モルガン財閥&ロックフェラー財閥兄デイヴィッド派連合
→シード・アンド・カンパニーが発行株の95.70%を保有
☆モルガン・スタンレー・アジア-パシフィック・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.81%を保有
☆イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニー
→シード・アンド・カンパニーが発行株の93.56を保有
☆コリア・エクイティ・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.79%を保有
☆マクドナルド・コーポレーション
→シード・アンド・カンパニーが発行株の60.0を保有
☆UBS
→シード・アンド・カンパニーが発行株の14.15を保有
その他
☆ゼネラル・エレクトリック ⇒福島第一原子力発電所の核燃料成形加工と原子炉安全弁を担当する企業
メロン財閥家のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンと、
ボストン貴族(ボストン・バラモン)のキャボット家のステート・ストリート、
それと、シード・アンド・カンパニーだけど、この3社は、
カストディアンといって、投資家に代わって有価証券の管理(カストディ)を行う機関なんだよ。
だから、この3社の株主、というか、支配者は見えずらいわけだけど、
メロン財閥家のバンク・オブ・ニューヨーク・メロンの場合は、
バンク・オブ・ニューヨーク・メロンに有価証券の管理をさせている投資家なんて、
筆頭は、シュワード・プロッサー・メロンのリチャード・キング・メロン財団であることは明らかでしょ。
次、ステート・ストリートは、キャボット家のポール・コッドマン・キャボットがステート・ストリートの会長を務めて、
ステート・ストリートを育てたことが明白だから、
ステート・ストリートに資産運用をさせているのは、
キャボット家を含むボストン貴族の連中だということも想像がつくでしょ。
キャボット家やロウエル家、コッドマン家、アップルトン家、パーキンス家の資産が、
ステート・ストリートの原動力であることは明白じゃないですか。ボストン貴族の殆どは親戚ですから。
しかも、ボストン貴族の多くと親戚なのが、モルガン財閥家。
モルガン財閥家も、ボストン貴族の1つと考えた方が良いでしょうね。
モルガン財閥家の親戚と、ロックフェラー財閥家の親戚では色が違います。
アメリカの財閥史、というか、アメリカの富豪の資本蓄積期には、
フリーメイソンが牛耳ったアメリカ建国時代、奴隷貿易時代、阿片貿易時代、
(アメリカの工業が花開いた)きんぴか時代、禁酒法時代、冷戦時代、IT時代があるわけですが、
モルガン財閥家の親戚の多くは、アメリカ建国時代〜阿片貿易時代に資産を作った富豪家族が殆どであるのに対し、
ロックフェラー財閥家の親戚は皆、きんぴか時代の産業資本家ばかり。
アメリカ建国時代、奴隷貿易時代、阿片貿易時代に登場したのが、
ボストン貴族のキャボット家やロウエル家、コッドマン家、アップルトン家、パーキンス家であり、
きんぴか時代に登場したのが、石油王ロックフェラー財閥家、鉱山王グッゲンハイム財閥家、
鉄鋼王カーネギー家、自動車王フォード家なんですよ。
で、広瀬隆の財閥の定義だと、きんぴか時代に登場した大富豪を広瀬隆は財閥として扱っている。
例外は、デュポン財閥家とアスター家の2家。
初代石油王のジョン・D・ロックフェラーがスタンダード・オイルを設立したのが1870年で、
アメリカ政府が所得税を導入したのが1913年なのだから、
きんぴか時代より古い時代に登場した富豪の多くは、
所得税が導入される前に、財団に資産を移したり、
スイスなどのタックスヘイブンに資産を移しているはずだから、
副島隆彦が主張するように、
ロックフェラー財閥家以外の財閥がすべて没落したというのは真っ赤な嘘であることは明白でしょ。
当然、きんぴか時代より古い時代の富豪であるボストン貴族も資産を隠しているはず。
もう、副島ウィルスからは解放された方が良い。
ふーん、分からんくなってきたw
シード・アンド・カンパニーってなんぞや?
【全てを支配する謎の(Cede & Co.)シード・アンド・カンパニーという会社について】
皆さまは、米国のほとんど全ての株式、債権を支配する
謎の会社 シード・アンド・カンパニー(Cede & Co.) という会社をご存じでしょうか。
"☆ヒューレット・パッカード
→シード・アンド・カンパニーが発行株の94%を保有
☆シティグループ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の87.9%を保有
☆バンク・オブ・アメリカ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の92.6%を保有
☆ボーイング
→シード・アンド・カンパニーが発行株の69.79を保有
☆JPモルガン・ チェース
→シード・アンド・カンパニーが発行株の95.70%を保有
☆モルガン・スタンレー・アジア-パシフィック・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.81%を保有
☆イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニー
→シード・アンド・カンパニーが発行株の93.56を保有
☆コリア・エクイティ・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.79%を保有
☆マクドナルド・コーポレーション
→シード・アンド・カンパニーが発行株の60.0を保有
☆UBS
→シード・アンド・カンパニーが発行株の14.15を保有"
ぇえ?
っていうかあんた。
シティバンクだのバンクオブアメリカだの。
ほとんどの大企業の60%〜90%の株を保有しているではないですか。
このシード・アンド・カンパニーとは一体何者なんでしょうか?
『シード・アンド・カンパニー』とは
Businessweekの情報ページには、シード・アンド・カンパニーについて下記のように記載があります。
"Cede & Company operates as a clearing house for stock transactions. The company was founded in 1996 and is based in New York, New York. Cede & Company operates as a subsidiary of NYSE Euronext, Inc."
シード・アンド・カンパニーは、株式取引のためのクリアリングハウスとして機能します。同社は1996年に設立され、ニューヨーク州ニューヨークを拠点としています。シード・アンド・カンパニーは、NYSEユーロネクスト株式会社の子会社として機能します。
どうやらシード・アンド・カンパニーは、ニューヨーク証券の子会社のようです。
・・・中略・・・
シード・アンド・カンパニーは、とりあえず現代の取引のシステムであるデジタル処理をされる米国中の株や債券をすべて所有していて、しかもそれは、法律でシード・アンド・カンパニーがその株や債券の実際の所有者として完全に認められているということです
つまり証券取引が電子上で行われる限り、民間企業であるシード・アンド・カンパニーは合法的に全ての債権の実質所有者となります。
全部の株や債権の所有者だぁ?
以下のような説明もありました。
なるほど。
要するに昔ながらの紙媒体で株式を持っていれば大丈夫。
でも、電子取引(デジタルの株)になると、あなたの株は全部このシード・アンド・カンパニーの所有になってしまうようです。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=287523
例えば、あなたが今日の市場で株式や債券を購入するときに、実際にそれらをあなたは所有していないことをご存知でしたか? 代わりに、あなたは各ユニットそれぞれの受益権だけを購入しています。あなたの株式や債券の実質所有者は、ほとんど知られていないシー ド・アンド・カンパニーです。米国内のすべての証券取引の99%の割合、海外取引の大半を処理する預託信託 会社(DTC)の一部門です。言い換えれば、実際に連邦準備制度の一部門であるこの非公開会社(約35%がニューヨーク証券取引所によって所有されてい る)は、米国のすべての銀行や証券会社の、すべての有価証券振替の取引を処理します。ウィキペディアによると、2011年には、DTCは世界の富の約 1.7千兆(quadrillion)ドルを保有しました、たくさんの法的所有権の権利を以って。 もし、利益がそれに由来しない場合には、利息計上は、現代的なデジタル取引を介したものから、伝統的な証明書のシステムに置き換えられます。
あなたは、過去の、昔ながらの取引からあなたの名前で株式や債券の証明書を持つ場合、その後、あなたはまだ登録された所有者であり、真の所有権のすべての 益と属性を持っています。しかし、もし現在のシステムのデジタル処理で取引したものであるならば、あなたは真の所有者ではありません。単に株式や債券の受 益者の為に、あなたは苦労して稼いだお金を支払った。それは、最上位の欺瞞です。まだそれは我々の同意なしに、1990年代半ば以来、レーダーの下で実施 されている現代の米国財務省証券の規制の下で、完全に合法です。
シード・アンド・カンパニーの謎
2013年07月27日03:27
副島隆彦の言う「ロックフェラー VS ロスチャイルド」は大嘘。より
http://thot-diary.cocolog-nifty.com/gukumatz/2013/07/vs-793b.html
最近、アメリカの中枢を担う大企業の多くに、大株主として君臨しているシード・アンド・カンパニー(Cede & Co.)という謎の会社があります。シード・アンド・カンパニーの経営陣は不明、株主は不明、しかも、住所はニューヨーク州ニューヨーク市ボーリング・グ リーン・ステーション私書箱20号となっています。シード・アンド・カンパニーは、誰が経営しているのかも、誰の持ち物なのかも不明な、完全なペーパー・ カンパニーなのですが、株式支配している会社がすごい。以下、シード・アンド・カンパニーが大株主になっている大企業です。
〜シード・アンド・カンパニーが大株主になっている大企業〜
☆ヒューレット・パッカード
→シード・アンド・カンパニーが発行株の94%を保有
☆シティグループ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の87.9%を保有
☆バンク・オブ・アメリカ
→シード・アンド・カンパニーが発行株の92.6%を保有
☆ボーイング
→シード・アンド・カンパニーが発行株の69.79を保有
☆JPモルガン・ チェース
→シード・アンド・カンパニーが発行株の95.70%を保有
☆モルガン・スタンレー・アジア-パシフィック・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.81%を保有
☆イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニー
→シード・アンド・カンパニーが発行株の93.56を保有
☆コリア・エクイティ・ファンド
→シード・アンド・カンパニーが発行株の99.79%を保有
☆マクドナルド・コーポレーション
→シード・アンド・カンパニーが発行株の60.0を保有
☆UBS
→シード・アンド・カンパニーが発行株の14.15を保有
その他
☆ゼネラル・エレクトリック
⇒福島第一原子力発電所の核燃料成形加工と原子炉安全弁を担当する企業
今、インターネット上で、この謎のペーパー・カンパニーであるシード・アンド・カンパニーが誰の持ち物なのかという疑問が、静かな話題となっています。 ロックフェラーの物なのか?それとも、ロスチャイルドの物なのか?といったものです。上記の企業を財閥で区分すると、一般的に下記のようになります。
★シティグループ
→ロックフェラー系、もしくは、ロックフェラー財閥を中心とした
ロックフェラー・モルガン・ロスチャイルド大連合
★バンク・オブ・アメリカ
→ロスチャイルド系、もしくは、モルガン・ロスチャイルド連合
★ボーイング
→ロックフェラー系
★JPモルガン・ チェース
→モルガン系、もしくは、モルガン財閥を中心とした
ロックフェラー・モルガン連合
★モルガン・スタンレー・アジア-パシフィック・ファンド
→モルガン系
★イー・アイ・デュポン・ドゥ・ヌムール・アンド・カンパニー
→デュポン系、もしくは、モルガン・デュポン・ブロンフマン・ロスチャイルド大連合
★UBS
→ロスチャイルド系
★ゼネラル・エレクトリック
→モルガン系
上記を見て分かる通り、この謎の会社、シード・アンド・カンパニーは、ロックフェラー財閥、モルガン財閥、ロスチャイルド財閥という世界3大財閥の企業、 すべてを股にかけ、デュポン財閥の企業まで支配しています。つまり、これを見ると、ロックフェラーVSロスチャイルドという考え方が、いかに、幼稚で間違 えた理論なのかが分かります。と同時に、この謎の会社の存在が、ロックフェラー、モルガン、ロスチャイルド、デュポンなどのユダヤ金融資本すべてが、一枚 岩になっていて、大きな闇のシンジケートを形成していることを明らかにしています。いずれにせよ、これだけのアメリカの中枢企業を支配する謎の会社は他に 無いです。シード・アンド・カンパニーを所有する者こそ、アメリカ経済の真の支配者と言えると思います。
http://blog.livedoor.jp/kuroitaiyo888/archives/29990257.html
謎の会社シードアンドカンパニー。
いまどき紙っぺらで株式を持ってる人などいないでしょう。
つまり平然と堂々と合法的にほとんどの企業の株や債券を支配している会社が存在した。
大衆は小さなウソには騙されないが大きなウソには騙される。
あまりにも大ぴらにあからさまにやってる詐欺。
毎日ニュースで経済アナリストが株が上がっただの下がっただの。
全てを支配するシード・アンド・カンパニーなどという会社が存在するならそんな分析など無意味な話なのです。
この世界は全てがやらせだった。
そんな風に思える話です。
どいうこと?
現金だけではなく、電子取引証券も全て奴等の物って事!?
なんかほぼリンク切れてるっぽいwww
コソッ
|=・(エ)・)ノ 無想さん、乙です!
ちょっと、一息ネタ!
http://www.sankei.com/images/news/150604/ecn1506040027-p1.jpg
http://www.sankei.com/images/news/150604/ecn1506040027-p2.jpg
http://www.sankei.com/images/news/150604/ecn1506040027-p3.jpg
産経新聞:http://www.sankei.com/economy/news/150604/ecn1506040027-n1.html
>>892
クマーさん( ゚ω^ )ゝ 乙であります!
マクラーレンかっけえー!
なぬ!? 最も安くて2188万円だと!(゚Д゚)ハァ?
ここでもう1回コレ!
【スライヴ (THRIVE Japanese)】
支配勢力がどのようにして世界のエネルギー・食料・医療・経済などを支配しているかを、分かり易く説明している動画。
http://youtu.be/yp0ZhgEYoBI
コソッ
|=・(エ)・)ノ こんばんは!
アニメの真ん中辺りに、ヨルムンガンドもあるから〜!
時間できたら見てね〜♪(*´(エ)`)ノ
クマーさん、乙です(`・ω・´)ゞ敬礼っ!
>>895 了解すますた(>Д<)ゝ”ラジャー!!
無想さん
こんにちは(=・(エ)・)ノシ
コレは・・・・・・・・どうなんだ・・・???
皆欲しいのかね…
(;´(エ)`)…微妙…だけど……デかいなww
あんこうチームを乗せて走る!組み立て済みの1/12本格戦車模型、発進です!
http://img.amiami.jp/images/product/main/152/FIGURE-011920.jpg
制作協力 東京ユニーク
http://img.amiami.jp/images/product/review/152/FIGURE-011920_01.jpg
http://img.amiami.jp/images/product/review/152/FIGURE-011920_02.jpg
http://img.amiami.jp/images/product/review/152/FIGURE-011920_03.jpg
http://img.amiami.jp/images/product/review/152/FIGURE-011920_04.jpg
ABS製組み立て済み電動モデル
【スケール】1/12
【サイズ】全長:約490mm・全高:約220mm
【使用電池】単3電池6本(別売り)
※マーキング用シール付属
参考価格
15,984円(税込)
ソース・amiami
http://www.amiami.jp/top/detail/detail?gcode=FIGURE-011920&page=top
>>897
組み立てるなら楽しそうなんだけど…
しかも15,984円(税込)は払えんな〜w
さて、イルミナティーの続きでもw
>>894 の【スライヴ (THRIVE Japanese)】に対して、こんな意見が…
この最近、ネットでも話題になっているTHRIVEについて、新たな支配者のオーダーが見え隠れしているのでそれらを取り上げながら、世界支配をしている奴らを燻り出していきます。
THRIVE - 公式サイト
http://www.thrivemovement.com/
メソニックシンボルのパッケージだ。3つの光とピラミッド、666サインに虹まで描かれているNWOの商品。その瞳には、不健康の代名詞トクホマークが映る。
フリーメーソンやイルミナティを知らない方の参考に、下記の動画のリンクを張り付けておきます。3度死ぬ、目隠しのイニシエーション。
◆『フリーメイソン:世界最大の秘密結社』第三階級に進む儀式
http://urx.nu/hxEL
ちなみに「THRIVE」という言葉は、古典ラテン語のスラングで「繁栄する」(英語も同じ)という意味だ。コメント欄にも書いたが、奴隷が王のパレスを建てる。という意味合いを持つ言葉だ。(フェニキア語から派生)つまり、ここで言う「繁栄」は、人類の繁栄のことではなく、グローバリストたちの繁栄を意味している。こんなプロパガンダに騙されてはいけない。
世界の真実をあまり知らない方に対しては、それなりに有意義な情報が提供されていますが、宇宙人の存在を前提に語られている情報であるため、私は彼らを間違いなくイルミナティの新部門だと断定しました。
私は個人的に、ユークリッド幾何学やポアンカレ予想を研究しており、宇宙構造がトーラス形状であることを以前から突き止めていました。私の言う宇宙とは、銀河系や太陽系のことではなく、この宇宙全体の閉鎖的空間のことです。真空エネルギーにも関係します。
物質も空間もエネルギーも、相対的存在であるが、絶対的存在ではないことも理解しております。つまり「宇宙空間は有限であるが、我々から見た相対宇宙は、無限に見える」という可変密度に関する理論のことです。その上で、様々な資料や情報などを検証した結果、宇宙人の存在はあり得ないとの結論に至りました。
それら説明をここで行うと、かなり長くなるので、いずれ論文として正式に公開したいと思います。
つまり宇宙人ネタを扱う輩は、間違いなくイルミナティのセクションですので皆さんも信用しないでください。宇宙人のような人間に造られた人工生物や地球製UFO、たまに地下鉄で出会う自称宇宙人は存在しても、他の惑星からやってきた宇宙人は絶対に存在しません。これは断言します。過去、彼ら(NSAやイルミナティ)が捏造や偽装工作を行ってきたそれら証拠が、私の手元に集まってきているからです。
イルミナティ(Illuminati)のスペルを逆さにし(itanimulli)、これにhttp://www と .comをつけると、アメリカ国家安全保障局(NSA)のサイトに繋がります。ちなみにNSAはイルミナティの軍事組織です。CIAと同じく、大統領の盗聴すら行う組織です。
http://www.itanimulli.com/
地球外知的生命の探査を行うSETIは、本家のNASAも含め、NSA(国家安全保障局)の管理下にあり、多大なる情報操作を常に受けてきたことが、政府公文書より判明しています。
本題の「THRIVE」の動画へ戻りましょう。
この世界支配者の暴露を大々的に行った「THRIVE」も、残念ながら核心をつく1時間40分以降(9-10と10-10)の情報は、彼らの本質である新世界秩序の刷り込みが語られており、現在の社会問題の解決法とはほど遠く、逆に「引き寄せ」と同じく、深い洗脳に掛かる危険な情報ですので、参考にする価値はありません。
開始から1時間40分以前の情報は、それなりに有意義な情報ですのでそちらは是非参考にしてみてください。ただ、あくまで中立的な立場で必要な情報のみ拾っていきましょう。
では、彼らが提言する理想社会の構築方法に、どこが問題なのかをスバリ指摘していきます。
まず、彼らは個人の価値観を優先し、非信頼(貨幣経済)における社会構造を理想に掲げています。しかも、現在の格差や紛争の原因となっている金融制度が、世界中央銀行とヨーロッパ資本主義者による支配だとを明かしておきながら、それら欠陥経済システムの改善を具体的に語らず、その制度への依存を継続した上での理想国家のあり方を語っています。このこと自体が矛盾しているのです。
彼らが言う「個人の資産を地方銀行に移す」をしたところで、その地銀の株を彼らが買い占めている以上、なんの効果も得られず、解決もできないでしょう。このところの地銀や建設株の株価急騰には、作戦が見え見えなので、かなり笑わせられました。
逆に、彼らの謀略によって大災害が起こされた時、現金を引き出すATMは完全停止するので、特に現金はある程度、事前に手元に置いておくようにしてください。すでに日本の銀行は平成17年4月以降ペイオフが導入され、預金の返還を求めた場合、銀行破綻の際は1000万円までしか保証されないので、早めに返還してもらっておく必要があります。それら計画がしっかりと国会審議で進んでいるので、黙って見過ごすわけにはいきません。
銀行決済システムは、中央端末で管理しているので、これがクラッシュすると、銀行は強制破綻となります。彼らの謀略によって国が傾く程の大規模災害が起きないと限りませんので、いざと言う時に備えて、ある程度の現金は手元に置いておきましょう。
ハッカー集団アノニマス(Anonymous)が、世界のインターネットサーバーのダウンを3月31日に行う、との犯行予告をしています。もし、これが阻止できなければ、世界同時多発テロです。電気、交通、鉄道、警備、金融、あらゆるサービスが停止し、すべての経済システムが崩壊することになります。当然、軍や原発など安全管理された施設も停止します。そうなれば、映画「ダイハード4.0」レベルの世界危機が起き、旧体制の世界秩序は完全崩壊するでしょう。
「世界の暗転」 〜gooニュース〜 2012.2.22
世界のインターネットを遮断させるとアノニマスが予告
http://news.goo.ne.jp/article/niftybusiness/business/niftybusiness-dt-12793.html
最近では、ギリシャの債務超過によるデフォルト(金融破綻)が問題視され、ヨーロッパ金融資本家たちが厳しい条件下の元に金融支援を行っていますが、これは多重債務者の借金を、ある銀行が独占して一本化する方法と同じです。つまり、より強い力を持つ銀行に支配されると言うことで、さらに支援という借金を追加で背負わせる、全国民奴隷化政策なのです。もしこれを飲めば、ギリシャ人は国民全員が到底返せない借金を抱えたまま、完全永久奴隷と化します。つまりヨーロッパにおける国の統合計画がその背景にあるのです。
さらにこの動画では、まるで軍縮を行えば、経済が復興するかのようなすり替えが描かれています。根本的問題点は、私銀行によって紙幣が印刷され、市場に供給される際に、すでに利息が掛けられていることです。その利息は国民の借金として扱われ、政府は税金として徴収する理由としています。これは明らかに詐欺だと言えます。
中央銀行は「信用創造」という詐欺行為によって札束を刷り(金額をキー入力)、その度に人々は知らない間に借金を背負わされているのです。その結果、銀行家や金融資本家の奴隷にされてしまっています。会社はまさに奴隷収容所と言えます。
この信用創造とは、銀行が信用を生み出しているのではなく、顧客が預けた僅かな預金を莫大な貸付金として増やす、いわば錬金術です。銀行からお金を借りた債務者が、しっかり働いてお金を増やし、借金を利息と合わせて銀行に滞りなく返済することによって成り立つ部分準備金銀行制度(fractional reserve banking system)で、これを健全に維持することから生まれる金融制度なのです。
つまり結局のところ、真面目に汗して働いて稼ぐ労働者が、自らせっせと銀行に預金し、あるいは銀行から借りたお金を滞りなく返済する善良な人々によって、自ら奴隷に落ちる制度の上に成り立つ経済社会、ということになります。
この上、ペイオフが導入されていることは、銀行が合法的に強盗することが許可された、と言うことを表しています。近年、日本やアメリカで見られた政府による銀行の救済処置とは、強盗した犯人(銀行)相手に、税金という国民の借金で追い銭を与えたという、実に馬鹿げた詐欺師のお祭りだったと言うことです。破綻し上場廃止したGMやJALなど、政府救済後に再上場しましたが、これを強盗詐欺と言わず、なんと言うべきでしょうか?
この詐欺的制度を根底から改革しない限り、世界中の国民は、常に増え続ける借金だるまの永久奴隷状態が続きます。特に日本人は、貯蓄型の方がその大半を占めるため、政府は国民の懐からお金をどんな手段を使ってでも(郵政民営化や増税、年金支給額の引き下げ、人工地震、原発事故、TPP)、吐き出させる法改正や政策を推し進めています。
東電にも言えることですが、大企業が何かとんでもないことをやらかした時、それを国が責任を取ると言うことは、結局、国民が借金を背負わされて、増税や社会保障の削減などで尻ぬぐいをさせられたと言うことです。そのための増税や国賠裁判などは、まさに茶番劇だと言えるでしょう。
国や政府は痛くもかゆくもないのです。逆に災害や問題は利権となります。日本が弱って喜ぶ人たちは誰でしょうか? 近年の電通およびメディア扇動を見れば一目瞭然です。
問題解決として余計に掛かった費用分は、議員報酬や議員定数を真っ先に削減すべきです。
太陽光発電で得た電力を、電力会社へ買い取ってもらったとして、その買取料金が電力会社からの請求額に上乗せされていることをご存じですか? 国がやっている詐欺行為を、電力会社や銀行もやっているのです。それに気付きもしないで、大枚叩いて無駄なソーラーパネルや風車を並べている方々は、無知蒙昧の見本です。買い取らせないで、自分が使う分や近隣の方々に無償で分けるなら応援します。
さて、THRIVEの動画で彼らは税金を限りなく0に、支援や社会保障も0へ、医療費は自己負担と謳っています。今後、より拡大する高齢化社会に対して「高齢者は死ね」、あるいは「死ぬまで働け」とでも言うのでしょうか? 明らかに自力で生活できる富裕層しか生き残れない、という弱者排除の制度を、自ら暴露しています。
ガイドストーン 彼らイルミナティが掲げるジョージア・ガイド・ストーンのマニュフェストにある、新世界秩序の世界人口5億人計画が実行されれば、確実に労働者世代以外は、管理統制および搾取されるようなファシズム的社会構造になるでしょう。それらの計画は、アメリカのデンバー空港の絵画にもナチスの復活として描かれています。非白人抹殺および奴隷化計画です。
このエバートン郡の丘の上に佇むガイドストーンは、1980年3月22日に建設され、6枚の分厚い花崗岩の石板で構成されている。それぞれ8カ国語の十戒として刻まれた言葉は、理想の世界のあり方を示し、それらを実現するために新世界秩序の樹立を宣言している。英語、ヘブライ語、アラビア語、ヒンディー語、中国語、ロシア語、スペイン語、スワヒリ語だ。
最も短いメッセージは、最上部に乗せられた平石の表面部分に刻まれており、バビロニア語、古代ギリシャ語、サンスクリット語、エジプトの象形文字などの古代文字で書かれている。ここに日本語がないのは、この意志を刻んだ者が……つまり誰から誰らに向けて発信されているのかが分かるだろう。常に歴史を作ってきた者たち。これらについては、今後開催されるTNNGの勉強会で詳しく説明したいと思う。
さて、それらの4つの古代語で書かれたメッセージは、フリーメーソンや薔薇十字団などの神秘学に共通する重要な教えと同じである。このガイドストーンの制作者たちの名前は伏せられているが、「ジョージア・ガイドストーン・ガイドブック」という小冊子は、地元のグラニト・カンパニー社から発行されている。
以下に十戒の文面を掲載するので、参考にしてもらいたい。
第一条:
絶えず自然と調和を維持するため、人類を人口5億人以下に保つ
第二条:
肉体的適合性と多様性を改善しつつ、賢く生殖を導く
第三条:
人類を新たな単一言語によって統合すること
第四条:
情熱、信仰、伝統、また他の全ての物事を節度を持って扱う
第五条:
人間と国家とを公正な法律と法廷で保護する
第六条:
国家が内外の問題を世界法廷で解決させるようにする
第七条:
無駄な法律や役人を取り除く
第八条:
個人の権利と社会の権利を釣り合わせる
第九条:
無限との調和を追及しつつ、真実、美、愛を奨励する
第十条:
我々は地上の癌であってはならない。自然のために余地を残す
この理念は、私の想い描く理想的社会のあり方に非常に酷似している。しかし、言葉というものは、その解釈によって大きく意味が異なることに注意してもらいたい。
選ばれたトップエリート6000人による人類の管理・統制の割合が5億人、という意味なら論外ですが、自然(飲料水と緑地)割合と人口比率は比例関係にあり、現在の自然環境においては、人口過密になっていることが言えます。しかし、これについては人の手を加えずとも、自然の力で淘汰されていくでしょう。その影で人の善意の寄付金を集め、私腹を肥やしている守銭奴が蔓延っています。途上国の環境が改善されないのは、彼らや利権追求型の企業によって意図的に作られた格差や飢餓、紛争だからです。偽善者の途上国支援など絵空事です。これら世界的腐敗を改善していきましょう。
それに近年、問題となっているネグレクト問題。子供を産み育てる能力のない者が、快楽追求の後に産み落とされた子供に対する虐待事件が後を絶たない。非常に悲しく、嘆かわしい事件です。自制心や物事の節理を知らない無知で無責任な愚か者が招いた結果だと言える。この原因は、子に人の道を教えない、堕落し腐敗した教育制度にある。現代社会を見れば、人間失格者が権力と財力を手にし、自分さえ良ければと傲慢さで社会に影響を与え、コントロールすらしている。こうした者たちの権力と財力は、すべて国民へ返還していきます。
私は共通言語において、柔軟性と意思を細分化し、より正確に伝えることが可能である日本語を採用しようと思います。単純化された共通言語など、人の知能を幼児レベルに退化させるだけですから。そして、シンクロニシティや以心伝心などをもっと強化すべきだと考えます。
自然は自己治癒能力を持つ。しかし、強欲な人間の手による自然破壊の速度は、それらをはるかに上回る。だから、我々は自然との共生の中でのあり方を模索し、追及、実行しなくてはならない。これらは責任ある大人として当然のことと言えます。
しかし、たとえ人類の理想に向かって歩むことが人としての道だとしても、そのやり方や、その一歩すら人の道から踏み外すことがあれば、即座に獣道に成り果てる。これは、私が一番懸念していることです。
人を神的に覚醒させないよう真実や智慧を隠し、二人のホモ男性からなる天上のコンパスと、二人のレズ女性からなる地上の定規によって人を囲い、人を獣扱いして十字架を背負わせるというなら、そのような囲いや十字架はすべて取り払い、コンパスと定規を繋ぐ鎖(絆)など、断ち切っていきます。
と言っても、私はあなた方を搾取はしません。そのような価値観すら受け入れられる法整備や社会作りを行い、対立するのではなく互いに高め合う世界を創っていきたいと考えております。自由は、あなた方が最も重んじる理念なはず。秘密と抑圧で成り立つ社会に自由は根付きませんよ。
それとも世の中を「101号室」にしたいのですか? ねぇ? ビッグ・ブラザー。事実を歪曲させ、非信頼の社会作り計画など、徹底的に粉砕します。常に秘密には悪魔の囁きが付きまといます。秘密主義こそ、この世に蔓延る悪の根源であり、腐敗そのものなのです。
さて、イスラエル世界国家の樹立のための、殺戮実行部隊はKKKです。ヒトラーすらシオニズムの操り人形に過ぎません。福島原発事故がモサドによる準備であっても、それら計画を推進してきたのは、あくまでKKKとスカル・アンド・ボーンズなのです。偽ユダヤ人ラビすらも、No2、No3でしかないのです。それらはイギリス建国の歴史を調べれば、すべてが氷解します。
9.11もブッシュ率いるスカル・アンド・ボーンズによってWTCと第7ビルが爆破倒壊されましたが、このビル内で働いていたユダヤ人に一人も被害者がいないのは偶然ではありません。それを嗅ぎ付けたNHKの長谷川さんは殺されてしまいました。
3.11後、人工地震を調査し放送したNHKの五十嵐さんも、夫婦揃って毒殺されました。第二次世界大戦時、原爆が落とされる直前に2回起きた巨大地震も、日本の軍事工場をピンポイントに狙った地下からの原爆による人工地震であるとOSS(CIAの前身組織)の証拠資料が揃っています。
ちなみにOSSの主要メンバーは、マンハッタン計画(原爆開発)を含め、アメリカに亡命したナチスのメンバーです。アインシュタインすらナチスのユダヤ人科学者なのです。おまけに、スピルバーグの映画「インディー・ジョーンズ」の主人公ジョーンズ博士はOSSの人間です。(パート4より)
反ユダヤ主義は、ユダヤ人による自作自演なのです。ユダヤ人のスピルバーグ監督によってプロパガンダ映画がいくつも制作されました。過去、600万人を超えるとされたユダヤ人に対するホロコーストは、すべて捏造であり、「アンネの日記」も聖書同様、実在しない人物の創作小説です。こんなチープな歴史捏造に騙されてはいけない。
理想実現に向ける善なる者たちと、手にした欲と利権が奪われることに頑なな抵抗を見せる悪しき者たち。この対立が格差や飢餓、紛争を生み出している。現政府や議員、官僚、日本のトップ企業の経営者に見られるように、利権産業の中枢は、欲と腐敗にまみれた悪しき者達が暗躍する地獄絵図によって世界が描かれている。
このような世界は、改善されなければならない。しかし、それを急げば、世界の終焉という短絡的かつ無知で愚かな選択を選びかねない。愚かな狂人が道を踏み外せば、世界はわずか数日で終わってしまう。すでに人類が持つ破壊力は、神に匹敵する程の力を得た。ただ足りないのは、神に匹敵する創造力だ。
今、それらを我々は学び、求める未来に向かって歩まなければならない。
利益追求の概念に、善意は一切ありません。
お金という物の正体は、権力者が人間を売買する際、奴隷価値を表すために造られた制度です。始まりが悪ければ、それは決して善なる結果に導かれることはないのです。数千年経っても、一向に変わることのないお金(タラント)の価値は、後の世には存在しない無価値なものとなっているでしょう。
私が生きている間に、それを成し遂げたいと思います。
なぜバベルの塔が打ち砕かれたのか、改めて考えるべきです。答えは簡単です。人が本当に望む物は何もなく、当然ながら暮らすべき場所でもないからです。大阪と東京の環境にそのまま当てはまります。刷り込まれた押しつけの歪な価値観は、いずれ淘汰されます。自然や因果は、人の上辺言葉で語られるほど寛容ではありません。
石原都知事、橋下市長、あなた方は強欲な上に勉強不足です。
産経新聞、FNN合同の世論調査において「日本のリーダーとして最もふさわしい人は?」の質問の1位に、橋下徹大阪市長、2位に石原都知事の名が上がったが、このような者たちが日本のリーダーとなった曉には、ナチスも舌を巻く、映画「12モンキーズ」のような管理社会が形成されるでしょう。彼らすら使い捨ての駒でしかありません。
話は戻りまして…
このTHRIVEの動画では、不の情報を暴露しつつ、旧体制に取って代わる新たな1%の新組織による支配者的発想が埋め込まれています。まさに善人のフリをした極悪人です。とても狡猾で非常に恐ろしい連中だと言えます。
この動画の後半で語る考え方は、非常に危険であり、今以上により深い洗脳状態が構築されるでしょう。「あの時よりもマシになったが、やはり我々は奴隷だった」。そんな未来を描いているのです。
彼らは現在の支配的世界が「悲劇」とした上で、次のように明言しています。「最後のあがき」として芋虫の例えを出します。これは「古い者と新しい者の入れ替え」を示すものです。旧体制を踏み潰してはいけないと擁護までしています。その上で「私たちの仕事は、新世界を作ることです」と語っています。さらに「我々が新しいエネルギーを創造し、供給する」とし、その上で対立すべきだと煽っているのです。1人の旧体制グローバリストを倒すために、100万人を洗脳するとの宣言にも見えます。
レプティリアンやシュメール神などと、必死に刷り込みをするイルミナティの情報を信用してはいけません。
デーヴィッド・アイクもゼカリア・シッチンも、今でも彼らの手下なのに、善人に寝返ったなどと二枚舌を使う蛇なので、鵜呑みにしないで中立的に情報をしっかり検証しましょう。
私は、現代社会が抱える問題に対して、非暴力的解決を促すのに、対立なしでも成立させられると明言します。つまり、負の循環サイクルや欠陥システムに依存しない社会作りを、みなで推進していくと言うことです。
フリーエネルギーは、無料で利用できるからフリーエネルギーなのです。しかし、彼らはそれを無料で供給するとは言っていません。彼らはそれを隠し、誤魔化し、まるで逆のことを推奨しているのです。
理想の社会を築くのに、フリーエネルギーの供給と、現行の金融に対する非依存型社会の構築はとても重要です。しかし、その上で彼らは、食料の独占企業の問題を挙げて特許や知的所有権、著作権の廃止を謳ってます。私も、農業の自由化と、知識や理論、知恵を人類で共有し、互いに発展していくことは大いに賛成ですが、気を付けなければならないのは、彼らの組織すらパワーエリートで構築されていることです。
つまり、変革した社会制度が確立していない現状で、特許や知的所有権、著作権の廃止を行えば、それらアイデアや知恵を持つひ弱な個人は、否が応でも経済力を持つ組織化された彼らの管理下に置かれる、と言う問題が発生します。TPPやACTAを見ても、彼らが個人の知恵と権利を保証するとは到底思えません。
この背景には、ある優れた理論や知識を持つ者が現れた時、その者が持つ知識や情報を勝手に彼らが拝借できることを可能にした制度の裏付けなのです。その上で、それら知恵を誰よりも早く独占するために、あえて間違った理論を加え、あるいは意図的に改変し、その情報が開発されるのを阻止することを狙っています。オリンパス問題も、同様の手法が用いられています。
さらに経済力のある人物たちが、先にその理論でインフラ環境を整備し、今よりも少しマシな環境構築を行って、それで大衆を我慢させるという新世界秩序の構築が見え見えです。非常に狡猾な謀略が仕掛けられています。
エジプトやシリア、南アフリカなど、自由革命は彼らグローバリストによる国家解体のミッションです。「非暴力革命のすすめ」で有名となった、マサチュセッツ大学政治学教授のジーン・シャープ(Gene Sharp)の著書”From Dictatorship to Democracy”がありますが、これらも結局は、対立構図による民主行動を煽り、国家解体を狙った自由革命と言う名のイルミナティのジョブ・ミッションです。日本語版はまだありませんが、下記のサイトで無料ダウンロードができます。民主革命の現地では、この冊子が配られていました。
http://www.aeinstein.org/organizations98ce.html
非暴力とはいえど、政府と真っ向から対立すれば、彼らの思う壺です。大切なのは『依存による惰性生活を止めること』です。無駄に働き、無駄に税金を納め、無駄に政府や役人、起業家、金融家を太らせる。この負のスパイラルを止めない限り、国民は日に日に痩せ劣り、貧困層が拡大するだけなのです。やがて、抵抗する力だけでなく、思考する力すらなくなります。この状態を家畜・奴隷と言います。
私は、そうならないための言葉を並べ、自ら行動し、世の中をより良き方向へ導いていきます。子供たちの未来を真剣に考え、良い社会作りに貢献するのは、大人として当然の責任です。
このTHRIVEの動画で語られるような、彼らの理想をそのまま鵜呑みにするのは非常に危険ですので、彼らのジョブ・ミッションには賛同せず、情報のみ上手に利用することをお勧めします。
今後、私はフリーエネルギーの開発と供給、金融制度の解体、自由農業を推進し、現企業(パワーエリート)や政府に依存しない、本当の意味で自由な理想的社会作りを目指していきます。
脱・電力会社、脱・銀行、脱・政府の三本柱で、本当の民主国家を目指します。
うむ…
【スライヴ (THRIVE Japanese)】も、イルミナティーが製作しているのか?
古い記事だけど、現在も活動中の日本の団体を見つけた♪
『反ロスチャイルド同盟』って凄い名称w
この団体によると…
【私達に何ができるのか】
“神のごとき”強力な《彼ら》に対し、いったいどんな抵抗ができるのか?
《彼ら》の弱点は、三つあります。
1.彼らのやり方は、あまりにも非人道的で残虐であり、本当のことを知られると反抗されるため、真実を隠蔽している。
2.支配者層は極少数であり、大多数は《彼ら》から搾取される側で、恩恵を受けていない。
3.《彼ら》の最大の武器であり、力の源“おカネ”は、本当は実体がなく、私たちでも創り出すことができる。
よって、私たちの対抗手段は、
1.1.真実を知り、それを大勢に伝える。
2.《彼ら》のおカネではない、《自分たち》のおカネで生活できる経済圏を構築する。
と、なります。
これも詳細は『日本人が知らない 恐るべき真実』に書いてありますので、是非ご覧ください。
マスコミが真実を報道しない今、私たち一人一人がメディアとなって真実を伝えていきましょう。
このサイトを紹介してくれたり、リンクを貼ってもらえるだけでも充分です。共に活動してくださる方を待っています。
と言う事らしい…
さて、イルミナティ関連は終了w
AKBの総選挙を確認w
ぱるるは9位!?
さくらたそは7位!
さやねえが6位か!
残念! 珠理奈5位!
残り4人ってだ〜れ?w
まゆゆ・さっしー・ゆきりん、あと1人は?w
おっと、あと1人はたかみなだたw
4位おめ〜
3位大事だお
3位はゆきりんで、まゆゆVSさっしーがいいなw
え〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜!
まゆゆ3位!!!
つまらん
ぐはっ!
ゆきりん2位! さっしーに負けた!
やっちまったな〜w
指原かよ〜 まっ おめでとw
第7回AKB48選抜総選挙 開票結果
1位 指原莉乃
2位 柏木由紀
3位 渡辺麻友
4位 高橋みなみ
5位 松井珠理奈
6位 山本彩
7位 宮脇咲良
8位 宮澤佐江
www
何か物凄い話題のキャップが…
(;´(エ)`)…衝撃的…w
>>949
クマーさん、ドモヽ(´Д` ) ( ´Д`)ノドモ
ココだけ見たらAKBスレだぬwww
夢想さん(=・(エ)・)ノシ
フジの中継は前回よりよかったんだね…
何であの順位かは…良く解らないけどw
>>951
クマーさん、( ゚ω^ )ゝ 乙であります!
最近、別にAKBはど〜でもいいんだけどネw
>>952
夢想さん
こんにちは(=・(エ)・)ノシ
つむぎの方が可愛らしい…www
(;´(エ)`)
>>953
つむぎとはシドニアのつむぎですなw
(゚д゚)(。_。)(゚д゚)(。_。) ウンウン
夢想さんのたくさん投下していた話に、ロシアとの絡みが出てくると、今のウクライナも何であーなったか見えるかも知れないなぁ〜!
と、思いながら見ていた…
未だ全部は見れていないけどw
(;´(エ)`)
CIA調べてみたw 以下wikiより
中央情報局
中央情報局(ちゅうおうじょうほうきょく、英:Central Intelligence Agency、略称:CIA)は、対外諜報活動を行うアメリカ合衆国の情報機関である。中央情報局長官によって統括される。
CIA概要
中央情報局(以下「CIA」)は、国家安全保障会議の直轄機関であり、アメリカ軍からは独立して存在している。
CIA自身が収集した情報の他に、国家安全保障局、国家偵察局、国防省情報本部 (DIA)、各軍の情報部、財務省情報部、エネルギー省情報部といったアメリカ政府の情報機関から構成されるインテリジェンス・コミュニティーからの情報を集めて分析し、大統領と国家情報長官に報告する。
アメリカのインテリジェンス・コミュニティーは国家情報長官によって統括され、CIAはその「中央」にある情報機関である。
また、創設期からイスラエル諜報特務庁やイギリス秘密情報部とつながりが深く、また、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドの情報機関とは、アングロ・サクソン連合として横の連携がある。
CIA活動内容
アメリカ合衆国の安全保障政策の決定に必要な諜報活動(ヒューミント)を行う。諜報活動のために膨大な予算を与えられているが、その用途などの詳細情報は明らかにされていない。
一般には以下のような活動があるといわれている。
1.諜報活動 アメリカ軍の戦闘地域での情報収集 - ヒューミントの他、無人偵察機を使用したものを含む。
外国の政治・軍事・経済情報の収集
2.謀略活動 外国での情報操作
反政府組織などの援助、人材育成
親米政権樹立の援助
反米政権打倒の援助
アメリカ合衆国に敵対する指導者の暗殺
他国の反政府勢力にも接触しているといわれる。例えば1950年代にはチベットの反中闘争組織チュシ・ガンドゥクを支援していた[1]。
アメリカ合衆国に敵対する指導者の暗殺に関しては、フォード大統領によって暗殺禁止の大統領令が出されたこともあるが、今では撤回され、パキスタン、イエメンなどで無人偵察機プレデターでイスラーム主義テロ組織の指導者を暗殺している。
米軍が関与する戦闘地域へ潜入しての軍事的情報の収集に関しては、ベトナム・イラク・アフガン等での戦争において、局員は現地へ潜入し敵性ゲリラ・民兵・テロリストの情報収集を行い、その拠点や隠処の爆撃時機・座標を米軍へ通知している。しかし、不正確な情報であることもしばしばで、誤爆による多大な民間人の犠牲を招いている。
2001年の9・11テロ後は、コマンド部隊によるテロリストの逮捕・殺害計画を極秘に企画していた。米政府の元高官によると、この計画は1972年のミュンヘンオリンピックで起きたイスラエル人選手の暗殺事件後にイスラエル諜報特務庁が実行した報復作戦に類似しているという[2]。
2006年5月、「テロリスト関係者若しくはそれらと接触した人物」をアメリカ入国の際に拉致し、国内法の及ばない地域(シリアやグァンタナモ米軍基地)の秘密収容所に、取調べを口実に収監していた事が判明して、アムネスティ・インターナショナルや母国政府が調査に乗り出す事態になっている。2006年9月、ジョージ・W・ブッシュ大統領は秘密施設の存在を認め、この秘密施設でのCIAによる取調べを「CIAプログラム」と表現した。
日本への関与
日本占領期から、児玉誉士夫、笹川良一、岸信介、田中清玄、正力松太郎などを協力者として、揺籃期の自由民主党に活動資金を提供し、政治及びマスメディアを利用し、国内のアメリカニゼーションと政府の親米化に一役買った[3][4][5][6][7]。
2006年7月18日に公開された国務省編纂の外交史料集によると、冷戦時代にはアメリカ政府の反共政策に基づき日本の親米勢力や左翼穏健勢力に秘密資金を提供していた[8]。秘密資金の提供を受けたのは岸信介、池田勇人両政権下の自民党有力者と社会党右派(後に民社党を結党する勢力)とみられている。この結果、右派が民社党をつくり、日本社会党は弱体化することになった[9][10]。
冷戦終結後、双子の赤字に苦しむアメリカ政府による人員や経費の削減等のため危機に直面したCIAは、日本等の友好国の経済情報などの非軍事分野での情報収集と分析を始めた。1990年4月には長官のウェブスターが「日本やヨーロッパ諸国の経済上の競争相手に対する情報戦略を扱う企画調整室を設けた」と発言し、1992年4月には長官のゲーツが「業務の約4割、予算の2/3は経済分野に当てる」と演説した[11]。2011年には、上級オフィサーで2000年に没したロバート・クロウリーが遺した協力者一覧「クロウリーファイル」の「C」の節に、コロンビア大学教授のジェラルド・カーティスが掲載されている事が明らかになり、協力者の一人であると名指しされている[12]。
日本の指定暴力団ともコネクションを持つとされる[13]。日本共産党には、岸の系列から統一協会へ関与していると主張された[14]。エージェントの正力松太郎を使って日本全土を縦断する一大反共軍事通信網を構築する構想があったとされる[15][16]。(→正力マイクロ波事件)
CIA歴史
第二次世界大戦中の1942年に改組設立されたOffice of Strategic Services(OSS、戦略事務局)がCentral Intelligence Group(CIG、中央情報グループ)及びOffice of Political Coordination(OPC、政策調整局)を経て1947年に成立した国家安全保障法により改組され誕生した。
第二次世界大戦終了後、アレン・ダレスはドイツから多数のナチス将校を招聘して、CIAのソ連東欧での情報収集と工作活動の本格化を図った。1950年代から1960年代にかけては、社会主義・共産主義化しつつあったイラン、グアテマラ、コンゴ、キューバなどに対してクーデター・要人暗殺などを含んだ工作活動を積極的に展開した。
2001年よりブッシュ政権下では、CIAは機能が発揮されていないという指摘もある。ブッシュ政権下で勢力を増したネオコンなど保守強硬派は、CIAからの情報を軽視しており(プレイム事件など)、国防省情報本部を重視して、CIAはインテリジェンス・コミュニティーの主流派から外れた。こうした流れは、2010年頃まで続いた[17]。
ポーター・J・ゴスは、それまでの最上級幹部を全て辞めさせ、大統領の政策に異議を唱えることを禁じる命令を出した。これによって、CIAの職員は2005年までに総員の半数が5年以下の経験しか持たない組織になった[3]。
CIA組織
職員数 - 約20,000人(はっきりした数字は定まらない。)
国家秘密本部[編集]
旧工作本部。ヒューミントに従事する。
核拡散部
対テロ・センター
防諜センター
麻薬対策センター
CIS部
欧州部
近東・南アジア部
東アジア部
アフリカ・中南米部
技術支援部
情報本部[編集]
情報の評価・分析、情報資料の作成に従事する。
CIS分析部
欧州分析部
近東・南アジア分析部
東アジア分析部
アフリカ・中南米分析部
兵器科学研究部
グローバル問題部
情報資源部
外国指導者分析部
科学技術本部[編集]
技術的情報収集手段の研究・開発に従事する。
技術システム研究・開発部
傍受部
技術保障部
国外ラジオ放送部 (FBIS)
行政本部[編集]
CIAの総務、人事、訓練、要人警護、施設警戒に従事する。
人事部
要員訓練部
警備部
会計部
情報保管・検索部
コンピュータ機材部
通信部
法務部
監察部
会計監査部
秘書部
会計計画部
CIA史編纂部
暗号書簡部
公表検討会議
CIA長官
2005年4月21日まで(ボーダー・J・ゴスの任期中)は長官はCIAだけでなく、アメリカのインテリジェンス・コミュニティーの統括役でもあったため、「局」の字がない“中央情報長官” (DCI; Director of Central Intelligence) と呼ばれていた。2005年4月21日以降は専属の“中央情報局長官” (DCIA; Director of the Central Intelligence Agency) となり、インテリジェンス・コミュニティーはアメリカ合衆国国家情報長官が統括している。
これはThe Intelligence Reform and Terrorism Prevention Act of 2004(2004年の情報改革及びテロ予防法)により国家安全保障法が改正されたことを受けた措置である。副長官も、中央情報副長官DDCIがおり、通常は中将が任命される(もっともCIA本部で勤務するが)。CIAには副長官がおらず、次官だけ複数いる。例えば工作担当次官はDDO、情報担当次官はDDIなど。
なお、CIAの日々の業務はExective Director of the Central Intelligence Agency (EXDIR) が総括することとなっている(2004年4月時点での組織図では、CIA長官のDeputyとしてDDCI、EXDIRのDeputyとしてD/EXDIRが記載されている)。
CIAが主導ないし関与したとされる作戦・事件
1940年代[編集]
時期不明 - ペーパークリップ作戦
1950年代[編集]
1953年 - エイジャックス作戦(英語版)、大アイアース|アイアース作戦 イギリス・秘密情報部と合同で行なったイランのモハンマド・モサッデク政権転覆・パフラヴィー朝復興作戦。2013年、機密指定解除になっていた1970年代の文書に関与が明記されていたことが判明。
1953年 - ポダルトン作戦(正力マイクロ波事件) 世界銀行より正力松太郎へ融資をさせ日本に軍事転用可能なマイクロ波通信網を設置しようとした。吉田茂が通信網は電電公社に任せると選択し失敗。
1954年 - PBSUCCESS作戦 ユナイテッドフルーツと組んで行われた、グアテマラのハコボ・アルベンス・グスマン政権転覆作戦。グアテマラ内戦に繋がった。
1955年 - カシミールプリンセス号爆破事件
1955年 - 日本で保守合同を支援 自由民主党の結成に関与した。1964年まで行われていた事が機密指定解除となった外交文書に記述されている。
時期不明 - MKウルトラ計画 洗脳技術の研究を行った。1950年代初頭から1960年代末まで行われていたとされる。
CIAが主導ないし関与したとされる作戦・事件
1960年代[編集]
1960年代 - アコースティック・キティー 猫を使った盗聴作戦。専用に生体改造された盗聴用の猫を盗聴先の現場へ送り込むというものであったが、失敗に終わった。
1960年 - U-2撃墜事件
1961年 - ピッグス湾事件 キューバの「反革命傭兵軍」による親米化クーデターを支援し、「反革命傭兵軍」をピッグス湾から上陸させて政権転覆を狙ったものの失敗に終わった。
1961年 - 大韓民国中央情報部 (KCIA) の設立に関与 設立後は、育成、監督にも関与することとなる。
1962年 - コールドフィート計画 ソヴィエト連邦の北極基地での情報収集
1963年 - アブドルカリーム・カーシム政権転覆支援 イラクのバアス党への資金提供で関与したとされる。
1963年 - 1964年 - ルイス・ポサダ・カリレスへの支援 カリレスはCIAの工作員であったが、後にクバーナ航空455便爆破事件やフィデル・カストロ暗殺未遂事件など一連のテロ活動に従事することになる。
1965年 - 9月30日事件 インドネシアの反スカルノクーデター関与とスハルトによる共産主義者粛清への支援
ベトナム戦争関連[編集]
1964年 - トンキン湾事件
民間不正規戦グループ (CIDG) 計画および、特殊部隊の支援
CIAが主導ないし関与したとされる作戦・事件
1970年代[編集]
1972年 - ウォーターゲート事件 工作員のジェームズ・W・マッコード・ジュニアが逮捕された。
1973年 - チリ・クーデター 社会主義政権のサルバドール・アジェンデ政権転覆支援。
1974年 - プロジェクト・ジェニファー 沈没した旧ソ連の629型潜水艦K-129のサルベージ作戦。
1977年 - パキスタン陸軍参謀長ジア・ウル・ハク将軍によるクーデター ズルフィカル・アリ・ブットパキスタン元首相が処刑された他、後のハク将軍事故死にも関与説がある。
1978年 - グラディオ作戦 元イタリア首相アルド・モーロ/アルド・モロ誘拐暗殺に関連してのイタリアの反政府組織「赤い旅団」への資金提供。
1978年 - アフガニスタン紛争 この紛争に際してCIAがアフガニスタンに共産政権を打ち立てたアフガニスタン人民民主党に対する抵抗運動を行ったムジャーヒディーンへ武器、資金を援助した結果、紛争は1989年まで続いた。
1979年 - 韓国大統領朴正煕暗殺への関与
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