戦争　雑多2

139：WS：2025/08/08(金) 13:54:08: [NHKスペシャル]
ミッドウェー海戦を追体験する敗軍の将・山本五十六と海に沈んだ若き命
| 新・ドキュメント太平洋戦争 1942 大日本帝国の分岐点(前編) | NHK
https://www.youtube.com/watch?v=ShvETTM9lrk

新・ドキュメント太平洋戦争「1942 大日本帝国の分岐点(前編)」
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/episode/te/83RG8YMQV8/

新・ドキュメント太平洋戦争「1942 大日本帝国の分岐点(後編)」
https://www.nhk.jp/p/special/ts/2NY2QQLPM3/episode/te/W6XZ8LQ3ZY/
140：WS：2025/08/18(月) 11:56:45: パリ協定 (1954年)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%91%E3%83%AA%E5%8D%94%E5%AE%9A_(1954%E5%B9%B4)
西ドイツに対する占領法の効力を停止させ、西ドイツの主権を認めることを定めた合意文書。
ドイツの主権は1990年に東西ドイツが再統一した後も、翌年3月15日のドイツ最終規定条約が発効するまで制限されていた。

ロンドン9か国会議
1954年9月28日から10月3日まで開かれたロンドン9か国会議では西ドイツの北大西洋条約機構への加盟を認め、また西ドイツに対する占領法の効力停止の議論やパリ協定の事前協議も行なわれた。

1950年代初頭から構想がなされてきた西ドイツの再軍備は、関連する全ての国が第二次世界大戦後の西ドイツの軍備は超国家的な機関の枠組みの中でのみとする前提があったため、欧州防衛共同体の設立条約の批准がフランスの国民議会で否決されたことで断念寸前まで追い込まれた。

この事態を解決したのは、1954年9月28日にロンドンで開かれることになっていた会議にイギリスの外相アンソニー・イーデンが西ドイツを招いて、西ドイツを西側に引き入れようとしたことであった。会議にはイギリス、フランス、イタリア、ベネルクスと西ドイツのヨーロッパの国と、北大西洋条約機構に加盟するアメリカ合衆国とカナダが参加した。これらの参加国は10月3日に協議結果の文書に署名した。

会議の結果、西ドイツとイタリアはブリュッセル条約、さらに西ドイツについては北大西洋条約機構のそれぞれへの加盟が認められた。この他に西ドイツは50万人規模の兵力による軍備が許された。他方で西ドイツには国際連合憲章の規定を尊重することと、再統一においてはあらゆる暴力を放棄することが義務づけられた。加えて、会議で西ドイツは、領内において核、生物、化学による大量破壊兵器の製造を放棄することを宣言した。これに対して西側の連合国は占領法の効力停止を可及的速やかに実現することを確かめた。またイギリス、アメリカ、カナダは将来におけるソビエト連邦の覇権に対抗するために部隊を展開することを約束した。

西ドイツでは協定と再軍備に対して反対派からは、これらの方向性がもはや変更できないとして激しい批判が起きた。1954年10月末にパリで開かれた会議の結果、ロンドンでの会議の決定事項は具体化され、文書としてまとめられた。その後、ブリュッセル条約によって、頓挫した欧州防衛共同体の代替となる西欧同盟が発足する。また1955年5月9日には西ドイツが北大西洋条約機構に加盟し、同時に占領法が廃止され西ドイツは主権を得た。
141：WS：2025/11/21(金) 15:52:20: 台湾海峡危機
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E6%B5%B7%E5%B3%A1%E5%8D%B1%E6%A9%9F
1950年代から1990年代にかけて中華人民共和国（中国大陸）と中華民国（台湾）の間での軍事的緊張が高まった事件の総称。
4度にわたり緊張が高まったが、アメリカの介入などにより全面戦争に発展することはなかった。

原因
第一次、第二次台湾海峡危機のいずれも、中国側の動機は、アメリカとの軍事緊張を作ることで、ソ連に原爆製造技術の供与を要請するためだったという説がある

第一次台湾海峡危機（1954年 - 1955年）
第二次台湾海峡危機（1958年）
国光計画（1962年）
第三次台湾海峡危機（1995年-1996年）

2022年中国人民解放軍による台湾周辺での軍事演習
https://ja.wikipedia.org/wiki/2022%E5%B9%B4%E4%B8%AD%E5%9B%BD%E4%BA%BA%E6%B0%91%E8%A7%A3%E6%94%BE%E8%BB%8D%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E5%91%A8%E8%BE%BA%E3%81%A7%E3%81%AE%E8%BB%8D%E4%BA%8B%E6%BC%94%E7%BF%92
第4次台湾海峡危機、との見解もある

台湾有事
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%8F%B0%E6%B9%BE%E6%9C%89%E4%BA%8B
142：WS：2025/11/28(金) 19:32:30: 中華ソビエト共和国
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E8%8F%AF%E3%82%BD%E3%83%93%E3%82%A8%E3%83%88%E5%85%B1%E5%92%8C%E5%9B%BD

中華民国 (1912年-1949年)
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E8%8F%AF%E6%B0%91%E5%9B%BD_(1912%E5%B9%B4-1949%E5%B9%B4)
143：WS：2025/12/01(月) 00:49:32: 逃げ口上「仮定の質問には答えられない」の不思議
https://tokumoto-law.com/column/column10

【高市首相と中国・台湾】高市発言と中国の怒り...台湾の歴史と日中の未来予測を徹底解説
https://www.youtube.com/watch?v=FMPCWAw6sNE
中田敦彦のYouTube大学

以前の小泉首相への質疑でも岡田氏は同じ質問をしており、その際
「仮定の質問には答えられません」という小泉元首相は発言
144：WS：2025/12/10(水) 12:14:22: 軍事支出対GDP比の主要国推移(1980-2024)
https://honkawa2.sakura.ne.jp/5219.html
https://honkawa2.sakura.ne.jp/images2/5219.gif
　2025年3月4日、米国のコルビー国防次官が日本に対し防衛支出をGDP比で3％超に引き上げるように要求し、現在のGDP比2％目標（前岸田政権が決めた2027年度目標）に対しては「不十分」という見解が示された。
　一方、トランプ大統領はEUに対して「自分の身は自分で守れ」とばかりに対GDP比5％の軍事費を要求している。日本に対しても日米安全保障条約は片務的とまで言うようになった。
2025年補正予算で対GDP比2％2年前倒しで達成
　東京新聞（2025.11.29）によると、2025年11月28日に閣議決定した補正予算（防衛費8472億円、関連費を含めた総額約1.1兆円）に当初予算を加えると、2025年度の防衛費と関連費の総額は約11兆円になる。防衛費を国内総生産（GDP）比2％へ引き上げるとした政府目標は、2年早く実現する。
145：WS：2025/12/17(水) 01:26:39: 中国ドローン？台湾軍が撃墜　ロシア軍にも打撃、現代戦で軽視できない脅威　世良光弘氏「台湾侵攻の口実にされる恐れも」　2022.9/2 15:30
https://www.zakzak.co.jp/article/20220902-KXR6JTREJRNSPOPUHS5VQJMMT4/
146：WS：2025/12/17(水) 01:37:50: 初めて学ぶ第二次世界大戦：6時間でたどる全体像
https://www.youtube.com/watch?v=zrAcyhxjbs8
147：WS：2025/12/16(火) 16:38:36: 知ると眠れなくなる空母戦力の長話（ながばなし）【日本軍事情報】
https://www.youtube.com/watch?v=NPgxSKyeyj8

戦争 雑多2