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体細胞クローン技術の人間適用の危険性について
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はっきりしている事
１．太陽黒点活動の周期性により
日照時間は年々減少している
２．日照時間が減少すれば、光合成能は落ちる
３．光合成能が落ちれば、漁獲高、作物収量共に
年々減少する。この流れは止められない。
４．その結果か今年夏までは食糧価格が高騰し
世界各地で暴動が相次いでいた。
５．洞爺湖サミット直後から、穀類価格、魚介類価格ともに
低下し、食糧暴動関係の記事も途絶えた
６．その一方で、穀類を原料とする家畜飼料は値上がりを続け
洞爺湖サミット以降の穀類価格は政府統制がなされていると推察できる
７．穀類や魚介類の価格統制が出来るだけの巨額の資金が
公的資金注入名目で実際に市場に流されているだけでなく
欧州政府の3分の1の予算は農業補助金であり、価格統制が可能な条件は
揃っている。
８．その一方でドイツにて墓地が連日荒らされているだけでなく
英国で人喰い事件が報道されており、食い物が不足しだしたので
「地域が人間を喰い始めた兆候」が確認できる。
９．体細胞クローン動物も食糧問題を背景に開発されたものであり
日本では家庭裁判所で実際に「指紋や人格が違っている人間例」が
討論されている。
１０．この問題をネット討論に回したところ、週刊大衆、週刊東洋経済、
文芸春秋、月刊ダイヤモンドも一部追随した内容を報道し出した直後に
世界的な株価暴落が始まった。
１１．この場合、日本発の恐慌なので日本の株価が欧米の株価下落率より
高くなる事は説明しやすい。また地球寒冷化やクローン人間問題は
今までの人類秩序を根底から破壊するものなので株価の下落は頷ける。
これが主因の場合、公的資金注入は的外れであり、インフレ懸念を生むだけであろうが、
実際、そうなっている。
１２．いくら情報統制をしても、どこかで情報は漏れるものであり、
上の見方が正しければ、今後も世界的な株価下落は続く。
１３．反貧困勢力が、新たな反グロ勢力として
日本でも集会を拡大しつつあり、遅かれ早かれ
日本でも暴動が起きる事が予測できる。暴動は時間の問題。
１４．実際、この問題をネット指摘した後、安部内閣、福田内閣が
相次いで国民の信を失い、低支持率のまま倒れ、麻生内閣も
支持率が急低下している。
１５．日刊ゲンダイが追随した報道を始めたのが株価下落
を加速している可能性がある。
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