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体細胞クローン技術の人間適用の危険性について
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まとめ
１．１９９０年頃から
毎年のように世界中を寒波が襲っている。
２．日中５０度を超す高温で知られるサウジアラビア等の中東でも
雪が降って農作物に被害が出ている
３．日照時間は年々減っており、光合成能は必然的に低下する
４．光合成能が低下すれば、海洋生態系で食物連鎖の最下層にあるプランクトン
が減り、海水の酸素濃度が減少するはずだが、実際、そういったデータが出ている。
その場合、年々、プランクトンを食べる魚、またその魚を食べる大型魚の
漁獲高は減少するはずだが、実際、世界中で漁獲高は毎年減っている。
５．陸上生態系でも光合成能が低下すれば作物収量が減る筈だが、昨年までは
そのとおりの結果が出ており、世界中で食糧暴動が頻発していた。
６．今年も中国で寒波報道があった後に、大規模な少数民族反乱がおこり
四川省大地震で鎮圧された経緯があり、寒波の次に暴動が起きるという
法則性が確認出来うる。
７．洞爺湖サミット直後に、穀類の先物価格、卸売価格が低下し
食糧暴動の報道が途絶えたが、その一方で、穀類を原料にする家畜飼料や牛乳は
値上がりしており、食糧供給量が十分であるとする政府の発表は実は「風説」であり、
この「風説の流布」によって価格操作されているものと推察できる。
８．政府が穀類の価格支配を行うには政府による莫大な農業補助金が必要だが、
実際、ＥＵでは予算の４分の１が農業補助金に流れており、１農家への補助金が
２億円から１０００万円に及ぶという報道がある。これでは市場原理は働かない。
９．この地球温暖化の欺瞞に関してネット警告を行い、文芸春秋・週刊大衆、週刊東洋経済
等が追随した報道を行った直後に、世界的な株価暴落が始まった。
１０．この株価暴落をサブプライムショック、リーマン破綻の責任にするには
矛盾が大きすぎ、カモフラージュに過ぎない可能性がある。
１１．極地の氷の融解、海面の上昇などは宇宙太陽光発電衛星ＳＰＳによる工作で
十分に演出可能であり、既に映画００７などで皮肉られている一面もある。
１２．この見方が正しければ、風説を流しているのは政府であり
真実を流しているのは、当ブログである事になる。警察は風説の流布で
官邸を捜査する必要がある。
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