秋田県等における大量殺人行政を科学する（その５）

94：名無しさん：2007/06/08(金) 23:01:22: ２）ロシアが日本に使える外交カード：
①日本のバイオ燃料を網羅的に調べて小出しにデータを出し外交カードにする。
現在、ホンダ、いすゞなどは、どうやら「人間の死体から生産したディーゼル燃料（BDF）」を
使用可能な自動車開発を進めていると見られる。より具体的にいうと日本政府は現在、
秋田などの北日本を中心に行政自体が殺害した国民の死体や北朝鮮等の海外から
輸入した死体から人肉を削ぎ落としミンチにした上で塩酸加水分解させる過程で
上層部に浮いてくる脂肪分をメチルエステル化したＢＤＦなるバイオ燃料を
次世代自動車燃料の一つに採用する政策展開を内々に進めている模様だ（なお、この製法
で油をとった残りの溶液はアミノ酸なので味の素や醤油に使われているようだ）。このシステム
及びインフラが整備されれば人間を殺せば殺すほど自動車が効率的に走れる社会が到来する。
この異様な事態を避けるためには日本国内で今後、流通するバイオ燃料（BDF）の由来が
本当に植物なの、それとも人間死体なのかを、GC/MS（１０００万円程度なのでロシア大使館
に１台置けばよい）を用いて抜き打ち的に大量調査し、その結果を日本政府に小出しに出し
（日本ではこれは遺体損壊罪という刑法犯罪が適用可能であり、その場合はロシア政府が
日本ＢＤＦのＧＣデータを証拠に刑事告訴すればよい）、ロシアの森林資源から生産したメタンや
ジメチルエーテルのような「健全なバイオ燃料」を使うよう正当に働きかける事が可能となる。
この方向性をロシア政府として採用すれば、その分だけロシアの森林資源に由来するメタン燃料
を日本政府に販売しやすくなる効果が期待できる。また同時に日本国民への理不尽な
行政殺人被害による人命損失を減らす事も可能となり、
日本国民にとってもロシア政府にとっても有益な方向性に向かいうる事が期待される。また
この外交戦術は日本だけでなく欧州にも適用でき、同じく人間死体に由来した
バイオ燃料（BDF）の欧州における使用をロシアが網羅的に把握する事によって
ロシア産のメタンガスの販売を促進できると同時に、欧州民の人命損失を低減させる事にも貢献しうる。
ロシアとしてはこういった外交方向性をとった方が軍事面で日欧に圧力をかけるより、遥かに効果的に
ロシア森林資源産メタンの販売に有効となる事が期待できる。

②宇宙戦争時代におけるＳＰＳの脆弱性を大々的に広報する。
ＳＰＳ発電は、非常に小さな隕石を自然発生を装ってぶつけられたり、宇宙空間の他の
人工衛星から電磁波照射を受ければ機能しなくなる恐れがあり、特に前者を防ぐ術は現時点では
見つかっていない。従って一旦他国とトラブルが起きると、ＳＰＳのみにその国家のエネルギーを頼っていた場合は
経済および人命インフラが壊滅的な打撃を受けうる。その結果、多くの国民がその国家で亡くなる危険がある。
このリスクを低減するためにはロシアや東南アジア等の森林資源を予め有効活用するしかなく
後になって泣きついても対応できない事を、ハリウッド映画のような広報戦術をロシア映画や
小説が採用する事によって全世界に森林資源の重要性をアピールしておく広報戦略をとる必要が
現在求められる。これをロシア産メタン販売の外交カードに使う方が、軍事面で日欧を脅かすよりも
印象面で有利であり、メタン販売促進につながる可能性がそれだけ高まる。またこういった注意喚起を
日欧も予め受けていた方が日欧の国益にも適う。

③ロシア森林資源の燃焼ガスを用いたＣ１化学工業に関しても売り込む
石油資源の枯渇が急速に懸念される今、エネルギーとしての石油の代替だけでなく
化学繊維などの化学工業素材としての石油の代替が求められているが
現時点では有効な代替化学工業が提案されていない。ＳＰＳではエネルギーはとれても
化学繊維は作れない。よってロシア政府としてはロシア森林資源から生産できる燃焼ガスを
用いたＣ１化学コンビナートの利権確保を、メタン利権販売と絡めて外交カードにする事が可能である。
またこれは日本にとっても有益である。

秋田県等における大量殺人行政を科学する （その５）