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バイオ燃料・エタノール・新エネルギースレ

176 荷主研究者 :2010/04/25(日) 02:52:43

http://www.sankeibiz.jp/business/news/100413/bsc1004130502013-n1.htm
2010.4.13 05:00 Fuji Sankei Business i.
地熱発電事業 3社で新会社

 Jパワー(電源開発)は12日、三菱マテリアル、三菱ガス化学と共同で地熱発電の事業化を検討するための調査会社「湯沢地熱」(秋田県湯沢市)を設立し、業務を始めたと発表した。地熱発電は、地下2000メートル前後から吹き出す熱水から蒸気を取り出し、発熱する。

 新会社の資本金は1億7600万円で、Jパワーが50%、三菱マテリアルが30%、三菱ガス化学が20%を出資する。

 Jパワーと三菱マテリアルは、今回の事業化の検討とは別の湯沢市山葵沢地域で資源量の調査を行ってきたが、同地点から2キロ以内にある秋ノ宮地域も有望と判断し、一体的に調査することにした。

 地熱発電は、発電時に二酸化炭素(CO2)をほとんど排出しないクリーンエネルギーとして注目され、Jパワーは宮城県大崎市で鬼首地熱発電所を運営し、三菱マテリアルも秋田県鹿角市八幡平地区で2ヵ所の地熱発電所を保有している。

 火山国の日本は地熱の資源量で約2500万キロワットと米国、インドネシアに次ぐ世界第3位だが、多くが国立公園に位置したり、温泉事業者の反発などで開発が進まず、現在は18発電所で合計53万キロワット強にとどまっている。

192 荷主研究者 :2010/07/24(土) 13:58:31

http://www.kahoku.co.jp/news/2010/07/20100707t42007.htm
2010年07月07日水曜日 河北新報
「発電に蒸気量十分」 湯沢地熱が事業化調査公開

24時間態勢で動く噴気試験の装置。ごう音を上げながら、大量の蒸気を大気中に放出する

 秋田県湯沢市山葵(わさび)沢、秋ノ宮両地区で進められている地熱発電事業化調査で、調査主体の湯沢地熱(同市)は6日、噴気試験を報道陣に公開した。月内に井戸に注水する別の試験を行い、現場での調査を終了する。

 噴気試験は、発電タービンを回す蒸気の量が十分にあるかどうかを確認する目的。前年度に掘削した山葵沢地区の調査用井戸を使い、6月15日から今月12日までの日程で行っている。

 高圧の地中では270度の熱水だが、地表に出ると圧力が下がり、熱水と蒸気が混合した状態に変わる。試験で蒸気のみを分離し、毎時30トンの蒸気が計測された。これは発電出力3000キロワット級の蒸気量だという。

 湯沢地熱の中西繁隆社長は「想定通りの蒸気量で、非常に有望な場所。今後、経済性を含めて事業化を検討していく」と話した。

 山葵沢地区と隣接する秋ノ宮地区では、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の井戸を借りて、三菱マテリアルが2004年度に調査を開始、08年度から電源開発(Jパワー)も参加している。両地区を一体的に調べるためJパワーと三菱マテリアル、三菱ガス化学の3社が今年4月、湯沢地熱を設立。同社が実施主体となり調査している。

386 荷主研究者 :2011/11/26(土) 15:23:01

http://www.kahoku.co.jp/news/2011/11/20111108t42023.htm
2011年11月08日火曜日 河北新報
湯沢地熱のアセス開始 出力4万2千キロワット、15年着工

 秋田県湯沢市の山葵(わさび)沢、秋ノ宮両地区で地熱発電の事業化調査を進めてきた湯沢地熱(湯沢市)は7日、両地区を開発対象とした「山葵沢地熱発電所(仮称)」の新設計画を明らかにした。2015年着工、20年の運転開始を目指す。事業費は数百億円に上る見通し。

 計画によると、想定する出力は4万2000キロワット。8万世帯分の電力に相当する。熱水と分離した蒸気でタービンを動かす工程を2回行う方式を採用し、エネルギーの効率化を図る。

 湯沢地熱は同日、枝野幸男経済産業相に環境影響評価(アセスメント)の方法書を提出。中西繁隆社長は「地熱発電は天候に左右されず、安定的に電力を供給できる。二酸化炭素の排出抑制など社会的背景や調査を踏まえ、計画を進めることにした」と述べた。

 同社は昨年4月、山葵沢、秋ノ宮両地区の地中を調べるため、電源開発(Jパワー)と三菱マテリアル、三菱ガス化学が設立。事業化の可能性を調査していた。

869 とはずがたり :2014/04/10(木) 19:26:34

>>146の転載許にあるJパワーと三菱マテリアルの共同事業は>>176

>>696にもちょっとだけ言及だがこちらは42MWと流石にでかい♪

湯沢地熱(株)
山葵沢地熱発電所(仮称)設置計画
http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/safety_security/kankyo_chinetsu/pdf/24fy/240315/240315-2-5.pdf

「湯沢地熱株式会社 山葵沢地熱発電所(仮称)設置計画環境影響評価準備書」の届出・送付および縦覧・説明会について
http://www.jpower.co.jp/news_release/2014/03/news140331_2.html
平成26年3月31日
電源開発株式会社

電源開発株式会社、三菱マテリアル株式会社及び三菱ガス化学株式会社の共同出資により平成22年4月に設立しました湯沢地熱株式会社(平成22年4月12日お知らせ済)は,本日,環境影響評価法及び電気事業法に基づき,「山葵沢地熱発電所(仮称)設置計画 環境影響評価準備書」(以下、「準備書」という)を経済産業大臣に届出るとともに,秋田県知事,湯沢市長へ送付致しました。

また,明日4月1日(火)から自治体庁舎等において,準備書の縦覧を行うとともに、4月16日(水)湯沢市湯沢文化会館において、準備書の説明会を実施致します。


<山葵沢地熱発電所(仮称)設置計画の概要>

 ○ 所在地
秋田県湯沢市高松字高松沢及び秋ノ宮字役内山国有林野内
湯沢地熱株式会社 山葵沢地熱発電所(仮称)

 ○ 発電出力
42,000kW

 ○ 工事開始時期
平成27年4月(予定)

 ○ 運転開始時期
平成31年5月(予定)

湯沢地熱(株)
http://yuzawa-geothermal.com/

882 とはずがたり :2014/04/13(日) 12:21:05

湯沢地熱が42MW級で建設が進んでいるのに勿体なさ過ぎるヽ(`Д´)ノ
こっちもそれくらいは狙えるんちゃうの。元稼働してた原発に系統連結する余力有る筈だからこっちにまわせえヽ(`Д´)ノ

本文中岩手地熱に出資は三井石油化学(三井油化←懐かしい(;´Д`))ではなく三井石油開発(略すと三井油開?)と思われる。調べてないけど。

2013年05月23日 13時00分 更新
自然エネルギー:
東北岩手で新規の地熱発電へ、7MWの発電が可能
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1305/23/news055.html

東北地方は地熱エネルギーが多い。岩手地熱は、岩手県八幡平市で既に見つかっている地熱資源へ向かって井戸を掘り、水蒸気を仮に得る調査を開始。2013年中に調査を終える。
[畑陽一郎,スマートジャパン]

 地熱発電所はさまざまな制約により、これまで新規の開発がほとんど進んでいなかった。日本は世界第3位の地熱資源国であるため、これは大きな損失だといえるだろう。

 日本の地熱発電所は東北地方と九州地方に集中している。なぜなら地熱エネルギー量が多いからだ。東北地方の中央部を青森、岩手*1)、山形、福島にまたがって地熱資源が分布している。

*1) 岩手県内では東北電力の松川発電所(岩手県八幡平市、出力2万3500kW)、葛根田発電所(岩手県雫石町、出力8万kW)が運転中である。

 岩手地熱*2)は、2013年5月、岩手県八幡平市で、地熱発電掘削調査を開始したと発表した(図1)。現場は国有林であるため制約が少ない。

*2) 日本重化学工業と地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングが出資して2011年に設立された企業。2013年5月には三井石油化学が新たに出資した。

 これまで、日本重化学工業と地熱エンジニアリング、JFEエンジニアリングの3社が八幡平市と協力して、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の委託により地熱開発促進調査を実施している。その結果、マグマ起源の貫入岩体による、250℃以上の地熱貯留層の存在を確認している。250℃は地熱発電に適する温度だ。

 そこで、次の段階として岩手地熱が調査を進める。同社は2013年度中に坑井調査と仮噴気試験を行う計画だ。4月から1坑の坑井(図2)の掘削を開始しており、8月半ばに完了を予定する。その後、10月まで水蒸気についても調べる。

系統の課題が立ちふさがる

 地熱発電所の建設には時間がかかる。まずは地表調査、地質調査を重ね、地下の地熱資源を探査する。次に坑井(試験井戸)を堀る。それが終われば噴気調査だ。実際に水蒸気などが得られるかどうかを調べる。ここまでに5年程度を要し、岩手地熱はこの段階にいる。その後、発電計画や環境調査を終え、発電所の建設が終わるまで調査開始から10年を要する。

 通常は、発電計画の段階に至らなければ地熱発電所の出力は決まらない。ところが、今回の岩手地熱の計画は出力が7MW(7000kW)と明らかになっている。なぜだろうか。「現地の地熱エネルギーは7MW分を大きく上回る。しかし系統連系の制約から出力を7MW以上にできない」(JFEエンジニアリング)。再生可能エネルギーの利用拡大には、発電側だけではなく、送電側にも十分な計画と資本投入が必要だということが分かる。

954 とはずがたり :2014/04/17(木) 13:33:55
上の岱と近いけど温水の枯渇とか大丈夫なんかな??

2014年04月03日 09時00分 更新
自然エネルギー:
地熱で最大級の発電所、2019年に秋田県で運転開始へ
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1404/03/news022.html

近年では類を見ない大規模な地熱発電所の建設工事が1年後に秋田県内で始まる見通しだ。地下1500〜2000メートルの深さから蒸気と熱水をくみ上げて、一般家庭で7万世帯分に相当する電力を供給する。2019年5月に運転を開始する予定で、固定価格買取制度の認定設備としては地熱で最大になる。
[石田雅也,スマートジャパン]

 秋田県の南部にある湯沢市の「山葵沢(わさびざわ)」の一帯では、以前から豊富な地熱資源の存在が確認されていた。数多くの温泉が湧き出ているほか、東北電力の「上の岱(うえのたい)地熱発電所」が29MW(メガワット)の発電規模で20年前から稼働している(図1)。

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図1 地熱発電事業の実施区域。出典:湯沢地熱

 この同じ地域の国有林の中で、上の岱を上回る42MWの地熱発電所を建設する計画が進み始めた。電源開発(J-POWER)と三菱グループ2社が共同で設立した「湯沢地熱」が発電事業を実施する。建設の認可を得るために義務づけられている「環境影響評価準備書」を3月31日に経済産業大臣に届け出た。

 手続きが順調に進めば1年後の2015年4月に建設工事を開始して、2019年5月から運転を開始できる見込みだ。出力42MWの発電設備は2012年7月に固定価格買取制度が始まって以降では最大の規模になる。地熱発電の標準的な設備利用率70%を想定すると、年間の発電量は2億5000万kWhに達して、一般家庭で7万世帯を超える電力を供給することができる。

 大規模な地熱発電所を建設するためには、地下から蒸気と熱水をくみ上げるための生産井(せいさんせい)のほかに、発電に利用した後の熱水を地下に戻すための還元井(かんげんせい)を掘削する必要がある。山葵沢の地熱発電では地下1500〜2000メートルの深さまで、9本の生産井と7本の還元井を建設する予定だ(図2)。すでに調査用に掘削した5本は転用する。

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図2 地熱発電所の完成イメージと設備概要。出典:湯沢地熱


温泉や有害ガスの影響防止策も

 地熱発電所を建設するにあたっては、環境に対する影響の評価が欠かせない。地下から蒸気と熱水をくみ上げることによる温泉や地盤への影響のほか、硫化水素などの有害なガスを排出することによる大気や水質への影響が懸念される。そのため地中にセメント層を設けて温泉や地盤への影響を防止する一方、有害な硫化水素は発電設備の冷却塔の中で空気と混合して濃度を薄める対策を講じる(図3)。

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図3 発電設備の構成。出典:湯沢地熱

 今後は地元の住民や自治体から意見を集約したうえで、最終的に「環境影響評価書」を作成して再び経済産業大臣に届け出なくてはならない。そこで評価書の認可を受けて、ようやく建設工事を開始することができる(図4)。通常は準備書の手続きに9カ月程度、評価書の手続きに1カ月程度かかるため、大きな問題が生じなければ1年後には着工できる見込みだ。

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図4 環境影響評価のプロセス。出典:湯沢地熱

 現時点で明らかになっている地熱発電の開発計画の中では、この山葵沢のプロジェクトが最も先行して進んでいる。予定通りに工事を開始できると、他のプロジェクトや新規の開発計画を促進することにもつながる。

1301 とはずがたり :2014/08/02(土) 22:12:34

2014年07月30日 07時00分 更新
23年ぶりの地熱発電所、工事開始へ環境影響評価が進む
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1407/30/news016.html

… 環境省が7月28日に「山葵沢(わさびさわ)地熱発電所」の環境影響評価準備書に対して環境大臣の意見を提出した。これにより環境影響評価の第2段階がまもなく終了して、最終段階の評価書の手続きに入る。評価書の審査期間は30日以内と短いことから、計画通り2015年4月に工事を開始できる見通しだ。…

 これまでに第1段階の方法書の手続きが2012年4月に完了した。第2段階の準備書の手続きも環境大臣の意見提出を受けて、経済産業大臣の勧告で終了する。これをもとに事業者の湯沢地熱が最終段階の評価書を提出すれば、審査と公告の後に工事の認可を受けることが可能になる(図3)。

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図3 環境影響評価のプロセス。出典:湯沢地熱

 評価書の審査期間は30日以内と決められている。その後の公告期間も1カ月であり、評価書の提出から認可までは3カ月程度で済むことが想定される。順調に進めば2015年4月に工事を開始して、2019年5月に運転を開始できる(図4)。

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図4 発電所の工事計画。出典:湯沢地熱

 現在のところ国内では主な地熱発電所の開発計画が20カ所で進んでいて、このうち14カ所は環境影響評価の対象になる大規模な発電設備を予定している(図5)。14カ所の中では山葵沢地熱発電所の計画が最も先行しているため、予定通りに運転を開始できるかどうかに注目が集まっている。

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図5 地熱発電の主要な開発プロジェクトの進行状況。出典:資源エネルギー庁

1584 とはずがたり :2015/04/05(日) 18:59:59
>>1301>>1239>>954>>883>>869

2015年02月03日 07時00分 更新
42MWの地熱発電所が4月に建設開始、国が210億円の債務保証で後押し
http://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1502/03/news021.html

秋田県の湯沢市で大規模な地熱発電所の建設が決まった。4月に工事を開始して、2019年に運転を開始する予定だ。発電能力は42MWで、年間の発電量は7万世帯分に及ぶ。事業費のうち国が210億円の債務を保証する形で銀行5行が協調融資を実施することになった。
[石田雅也,スマートジャパン]

 地熱発電所の建設予定地は、山形・宮城の両県に隣接する秋田県湯沢市の森林地帯にある(図1)。近くには東北電力の「上の岱(うえのたい)地熱発電所」が1994年から稼働していて、数多くの温泉が湧き出る地熱資源の豊富な地域だ。

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図1 「山葵沢地熱発電所」の建設予定地。出典:湯沢地熱

 新たに建設が決まった「山葵沢(わさびさわ)地熱発電所」は発電能力が42MW(メガワット)に達する。大規模な地熱発電所は開発に着手してから運転を開始するまでに10年以上の長期間を必要とすることから、発電事業者にとっては資金調達が大きな課題になっている。

 山葵沢地熱発電所を建設する湯沢地熱は銀行5行から262億5900万円にのぼる協調融資を受けることが決まった。国が融資額の80%にあたる210億円の債務を保証するスキームで、2013年度からJOGMEC(石油天然ガス・金属鉱物資源機構)を通じて実施している地熱資源開発支援プログラムの一環である(図2)。

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図2 国による債務保証のスキーム。出典:資源エネルギー庁

 湯沢地熱開発は資金調達が確定したことから、当初の計画通り2015年4月に建設を開始する。運転開始は4年後の2019年5月になる予定だ(図3)。地熱発電の設備利用率(発電能力に対する実際の発電量)は70%が標準で、この比率を適用すると年間の発電量は約2億6000万kWhにのぼる。一般家庭で7万世帯に相当する電力量になり、湯沢市の総世帯数(約1万8000世帯)の4倍近い規模になる。

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図3 地熱発電所の完成イメージ。出典:湯沢地熱
 発電した電力は固定価格買取制度を通じて売電する見込みだ。発電能力が15MW以上の地熱発電の買取価格は1kWhあたり26円(税抜き)に設定されていることから、設備利用率が70%であれば年間の売電収入は約67億円になる。

 発電設備には「ダブルフラッシュ方式」を採用する(図4)。通常の地熱発電の設備では、地中から湧き出る蒸気を利用してタービンを回転させる「シングルフラッシュ方式」が一般的だ。これに対してダブルフラッシュ方式は蒸気と一緒に噴出する熱水から二次蒸気を発生させてタービンの回転数を増やす。シングルフラッシュ方式に比べて出力が15〜20%大きくなる利点がある。

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図4 「ダブルフラッシュ方式」による地熱発電設備。出典:湯沢地熱

 事業者の湯沢地熱はJ-POWER(電源開発)が2010年に三菱マテリアルと三菱ガス化学を加えて3社共同で設立した。建設に向けて環境影響評価の手続きを2011年11月に開始して、2014年10月に完了している。計画に着手してから約3年半で地熱発電所の建設工事にこぎつける。

2584 とはずがたり :2016/12/27(火) 19:07:01
>>2583-2584
 中小水力でも地方の市町村が上位を占める(図8)。第1位の北海道・夕張市では2万8470kWの水力発電所が2015年4月に運転を開始して導入量が一気に拡大した。第3位の岐阜県・揖斐川町には「徳山水力発電所」が2万kW級の発電能力で2014年5月に稼働している。

■中小水力
http://tohazugatali.dousetsu.com/saiene_shi_top3_2_sj.jpg
■地熱
http://tohazugatali.dousetsu.com/saiene_shi_top3_3_sj.jpg
■バイオマス
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図8 太陽光・風力以外の導入量(運転開始)と認定容量トップ10(2016年8月末時点、バイオマス発電は燃料の比率を考慮)。単位:キロワット。資源エネルギー庁のデータをもとに作成。

 第4位に入った岩手県・奥州市ではJ-Power(電源開発)と岩手県が共同で「胆沢(いさわ)第一・第三発電所」を2014年7月に稼働させている(図9)。同じ建屋の中に3基の発電機を備えて、合計で1万5700kWの発電能力がある。

 地熱では秋田県・湯沢市で建設中の「山葵沢(わさびさわ)地熱発電所」の規模が圧倒的に大きい。山深い火山地帯に地熱資源の生産基地と還元基地を設けて、地下から蒸気と熱水をくみ上げて発電に利用する(図10)。4万2000kWの発電能力で2019年5月に運転を開始する予定だ。

http://tohazugatali.dousetsu.com/saiene_shi_yuzawa_sj.jpg
図10 「山葵沢地熱発電所」の完成イメージ。出典:湯沢地熱ほか

 対照的に燃料を必要とするバイオマス発電設備は臨海工業地帯を抱える都市部に多い。導入量が第1位の神奈川県・川崎市では「京浜バイオマス発電所」が2015年11月に東京湾岸で運転を開始した。発電能力は4万9000kWで、国内で稼働中の木質バイオマス発電所では最大だ。(とは註:巨大なバイオマス発電所はとは電力総研調べで75MW級がサミット半田・eレックス九電豊前・三菱王子八戸・eレックス太平洋大船渡・東燃室蘭・eレックス西日本・eレックス沖縄・サミット小名浜・下関の9箇所,50MW級がサミット明星・住友紋別・サミット酒田・eレックス東燃太平洋佐伯・サミット酒田・昭シェル川崎・市原・七ツ島・シグマ有明三川・伊万里の10箇所とこれだけで約1175MWと原発1基分である!)

 年間の発電量は3億kWhにのぼり、一般家庭で8万3000世帯分の電力を供給できる。再生可能エネルギーの発電設備が少ない首都圏にあって、CO2(二酸化炭素)を排出しない電源として価値は大きい。臨海工業地帯の立地を生かして、海外から輸入する木質ペレットやパームヤシ殻を燃料に利用する。

3915 荷主研究者 :2019/05/26(日) 11:19:04

https://www.sakigake.jp/news/article/20190517AK0027/
2019年5月17日 秋田魁新報
山葵沢地熱発電所、営業運転へ 国内4番目の規模【動画】

早ければ週明けにも営業運転を開始する山葵沢地熱発電所。敷地には熱水や蒸気を送るパイプが張り巡らされており、敷地奥の本館に発電用タービンがある

 電源開発(東京)などが出資する秋田県湯沢市の湯沢地熱(大泉博幹社長)が17日、同市高松、秋ノ宮にまたがる地域で建設を進めていた山葵沢(わさびざわ)地熱発電所を報道関係者に公開した。3月から実施している試験運転の結果、出力は当初計画を約4千キロワット上回る4万6199キロワットとなる。鹿角市の澄川地熱発電所の5万キロワットに次ぐ国内4番目の規模で、早ければ週明けにも、固定価格買い取り制度で東北電力に売電する営業運転を始める。出力1万キロワット以上の大規模地熱発電施設の稼働は国内23年ぶり。

 湯沢地熱は、電源開発と三菱マテリアル(東京)、三菱ガス化学(同)の3社の出資で設立。2015年5月に山葵沢地熱発電所の建設に着手し、今月上旬までに主要施設が完成した。総事業費は300億円を超すとみられる。

 タービンなどが入る本館(鉄骨造り1600平方メートル)のほか、蒸気や熱水の取り出し井戸(生産井)9本と熱水を地中に戻す井戸(還元井)7本、熱水の輸送管などを標高620〜930メートルの山中に整備した。発電所の総面積は15万7千平方メートル。

 地下を約1800メートル掘削した生産井から、毎時260トンの蒸気と690トンの熱水を取り出しタービンを回す原動力にしている。取り出した蒸気をそのままタービンに送るほか、熱水からも蒸気をつくってタービンに送る「ダブルフラッシュ方式」で発電効率を上げているのが特徴。湯沢地熱によると、出力4万6119キロワットは年間発電量にすると一般家庭約9万世帯分をまかなえる規模だ。

 国内で出力1万キロワット以上の地熱発電施設の稼働は、1996年の九州電力滝上地熱発電所(2万7500キロワット、大分県九重町)以来となる。1万キロワット以上の地熱発電施設は国内14カ所目。県内での新設は95年に稼働した澄川以来24年ぶりで、大沼(鹿角市、出力9500キロワット)、上の岱(湯沢市、同2万8800キロワット)を含め4カ所目となる。

 山葵沢地域では93〜99年度にかけて新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が調査井を掘削して噴気試験を実施。04年度に電源開発と三菱マテリアルがNEDOの調査を引き継いだ。10年4月設立の湯沢地熱が11年11月から14年10月まで環境影響評価(アセスメント)を実施した後、発電所を建設した。

 湯沢地熱の大泉社長(60)は「調査から長い年月を経て形になったことは感慨深い。湯沢市では他の事業者による開発も進められおり、今後につながる手本になるようにしたい。安定的な電源供給を進めていく」と話した。


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