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幸福の科学被害者の会2
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職員残酷物語
フライデー事件後、幸福の科学は財政危機に陥り、職員の3分の２を強制還俗（リストラ）したことがある。
この強制還俗に関して全ての責任は大川隆法にあり、職員には何の責任もない。
職員限定の幸福の科学の情報誌「ミラクルネットワーク」によれば、大伝道期の初年度１９９０年12月末の
信者数は114,512人だった。この数字でさえかなり水増しされた数字である。
それをミラクル１９９１〜１９９３の3年間で信者を１０００万人にするという伝道計画だった。
ところが、大川隆法の妄想だったのでこの気違い伝道計画は失敗に終わった。
問題は、この信者1000万人体制を本気で信じ、それに合わせて大量の職員を採用したことだ。
当然のことだが実際の信者は10万人もおらず、過剰に採用した職員をリストラせざるをえなくなった。
職員に採用する時には、前にもらっていた給料の額を補償するという約束だった。
一流企業や公務員など恵まれた仕事を辞めてまで出家した、幸福の科学の職員になったのだ。
しかし急に職員を解雇されてしまった。解雇の理由は大川隆法の妄想伝道計画に従い過剰な職員を
採用したからであって、職員の能力が低いとか、仕事ができないとかいった職員側の責任ではない。
にもかかわらず大川隆法は一言も謝罪することなく、それどころか信者が憧れる職員に一時的にでも
なれたのだから感謝せよと言い放ったのである。大川隆法の妄想伝道計画が原因で強制還俗させて
おきながら、職員達に感謝せよとは狂気の沙汰であろう。大川隆法に愛や慈悲の心はない。
職員とその家族は路頭に迷い、ノイローゼになった者や、自殺した者もいるそうです。
再就職しても、元幸福の科学の職員など雇ってくれるまともな企業はありません。
再就職した職員の多くが派遣社員などの非正規の仕事に就き、貧困層になったと聞いています。
これでは、大川隆法が元職員とその家族たちに呪われても仕方がありません。
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